大型テレビ、新製品続々　４Ｋ８Ｋ放送へ臨場感向上　買い換え需要狙う

　電機メーカーが高画質の大画面薄型テレビに力を入れ、新製品を投入する動きが相次いでいる。１２月１日に始まる超高精細の４Ｋ８Ｋ衛星放送に向け、音質も追求して臨場感を向上。２０１１年７月の地上デジタル放送移行で購入した製品の買い替え需要などを狙う。

　大手量販店ビックカメラによると、今年１０月の４Ｋ対応テレビの売上金額は前年同月と比べ３割増えた。販売担当者は「購入者は地デジ向けに購入した製品の買い替えがほとんどだ。５０型以上でスピーカーとセットの購入も多い」と説明した。

　メーカー各社は４Ｋ対応の新製品で、こうした需要を取り込む考えだ。ソニーは「ブラビア」ブランドから、有機ＥＬテレビのＡ９Ｆシリーズを１０月に発売。画面全体がスピーカーとして振動し、「画面の中の人が実際に話し掛けてくるようだ」（広報）という迫力のある音を売りにする。想定価格は６５型が７０万円前後で、５５型が４８万円前後。

　パナソニックは「ビエラ」の有機ＥＬテレビ、ＦＺ１０００シリーズを６月から販売している。税別で６５型が７０万円前後、５５型は５０万円前後。自社の音響機器ブランド「テクニクス」と開発したスピーカーを搭載した。

　新放送視聴に別途購入が必要なチューナーを内蔵した製品も出ている。シャープは今月１７日、世界で初めて８Ｋにも対応した「アクオス」を発売し、６０型～８０型の大型サイズで８１万～２１６万円前後。東芝映像ソリューション（青森県三沢市）が９月発売した「レグザ」の新シリーズは５５型が２６万円前後、４９型が２２万円前後で、重低音を改良したスピーカーが付く。

　電子情報技術産業協会の調査では、薄型テレビ出荷台数のうち４Ｋ対応機種は増加傾向で、１０月は全体の４７．８％とほぼ半数を占めた。来年１０月の消費税増税を見据えた駆け込み需要も予想され、販売競争はさらに活発になりそうだ。