【スポーツｉ．】Ｊリーグに期待する役割とは　師走の川崎・等々力を例に考えた

　師走に入り、わが国では学生からアマチュア・企業、そしてプロスポーツなどのスポーツイベントで大いに盛り上がる。しかし、必然的にこれらの試合イベントがバッティングするケースが多々ある。（帝京大学准教授・川上祐司）

マネジメントの違い

　今月最初の週末に行われた川崎市の等々力緑地がそうであった。ご承知の通りＪリーグ２０１８年シーズンのチャンピオンチームのホームグラウンドがある。リーグ戦最終戦を迎えたこの日も開場前から多くのサポーターであふれかえった。連覇したプロチームの底力を感じる。

　そして、そのスタジアムに隣接するアリーナでは、今シーズンから新リーグとして再編された国内最上位のバレーボールリーグ「Ｖ．ＬＥＡＧＵＥ（Ｖリーグ）」の試合が行われていた。

　国内大手電機チームのホームゲームとしてチームカラーをキャッチフレーズに多くの観客動員をもくろんでいたようだが、観客数は約２４００人とＪリーグの試合の１０分の１だった。せめて試合開始時間をもう少しずらせばもっと多くのお客さんが観戦できたのではないか。白熱した試合だっただけになんとももったいない気分である。

　そもそもこのアリーナは公営施設。このＶリーグチームの他にＢリーグやＷリーグの男女バスケットボールチームもホームゲームと位置付けて公式戦を行う。全て同じ川崎市をフランチャイズに活動するチームではあるものの、それぞれ違う企業が母体となり運営する。川崎市民約１５０万人のマーケット内でファンやスポンサー、スケジュールの争奪戦が繰り広げられている。観客動員はもちろんのことチーム経営としても限界がある。

　わが国で地域密着総合型スポーツクラブが掲げられ既に２０年以上が経過する。ヨーロッパのスポーツクラブをモデルにしたスポーツ振興施策を推進したものの比較できるようなビッグクラブはいまだに存在しない。そのマネジメントに大きな違いがあるのだ。

　例えばドイツスポーツクラブは、原則、地域にある非営利団体「スポーツフェライン」がクラブの母体となり、市民がオーナーシップとしてクラブ経営に参画している。ＦＣシャルケ０４は年会費５０ユーロ（約６４００円）で会員数１５万人規模の総合型スポーツクラブである。

　また一方で、ブンデスリーガの例外措置として資本会社がリーグライセンスを取得した場合も母体フェラインは資本会社に過半数参加していることが条件となる。いわゆる“５０＋１ルール”である。

　バイヤー株式会社が１００％出資する有限法人ＴＳＶバイヤー０４レヴァークーゼンなどがその代表的クラブであり、競技スポーツから子供スポーツ、フィットネスと健康部門などを運営する総合型スポーツクラブである。どちらともプロスポーツチームと多世代が多種目のスポーツ活動が行える社会的コミュニティー機能としてクラブが地域経済をも支えているのだ。

立場逆転、広がる格差

　ＪリーグとＶリーグ。前身は日本サッカーリーグと日本実業団バレーボールリーグの企業スポーツ。後者はオリンピックでのメダル獲得によって人気、実力とも前者を上回る国民的スポーツとなったが、バブル崩壊後の企業スポーツ撤退の影響を受けた。１９９３年のＪリーグ開幕とともにその立場は逆転して、その差は開くばかり。川崎をホームとするＪリーグチームの昨シーズンの営業収益は５０億円を超えた。

　「日本版ＮＣＡＡ」構想で話題となったアメリカカレッジスポーツだが、実際に収益を上げているのはアメリカンフットボールとバスケットボールにとどまり、その収益を他のマイナースポーツチームに分配して活動を支えている。日本で最も成功したスポーツビジネスモデルに向けてＪリーグチームの果たす役割は単に勝敗だけではない。

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【プロフィル】川上祐司

　かわかみ・ゆうじ　日体大卒。筑波大大学院修士課程スポーツシステム・健康マネジメント専攻修了。元アメリカンフットボール選手でオンワード時代に日本選手権（ライスボウル）優勝。富士通、筑波大大学院非常勤講師などを経て、２０１５年から帝京大経済学部でスポーツマネジメントに関する教鞭をとっている。著書に『メジャーリーグの現場に学ぶビジネス戦略－マーケティング、スポンサーシップ、ツーリズムへの展開』（晃洋書房）がある。５３歳。大阪府出身。