【スポーツｂｉｚ】令和はスポーツの時代、活性化の好機に

　新しい時代、令和が始まった。戦争と敗戦、復興から発展へ…「激動」と称された昭和。平和な世を築きつつ、しかし度重なる自然災害に見舞われた平成。さて、令和はどのような時代を迎えるのだろうか。（産経新聞客員論説委員・佐野慎輔）

　スポーツはこの新しい御世に大きく関わってくるはずだ。

　今秋のラグビーワールドカップ（Ｗ杯）に始まり、来年は東京オリンピック・パラリンピックの開幕を待つ。そして先の２つの国際競技大会とは趣が異なるものの、２年後の２０２１年は関西広域でワールドマスターズゲームズ（ＷＭＧ）が開かれる。ＷＭＧとは簡単に言えば、３０歳以上のスポーツ愛好者なら誰でも参加できる国際競技大会である。１９８５年に第１回大会がカナダのトロントで開かれ、４年に１度、世界各都市で開催されている。２０２１年の関西開催は第１０回、アジアで初めて開かれる記念大会だ。

「奇跡の３年間」到来

　この３年間を「ゴールデン・スポーツイヤーズ」と“命名”した早稲田大の間野義之教授はこう語る。

　「この３年間は奇跡といってもいい年です。『見るスポーツ』の頂点であるオリンピック・パラリンピックにラグビーのワールドカップ。そして『するスポーツ』生涯スポーツの頂点であるワールドマスターズゲームズが同じ国で続けて開催されるのは初めてです。世界中のスポーツ愛好者の目が日本に注がれるわけです」

　間野教授はこの３年間で日本のスポーツのありようが「大きく変わるだろう」と予言する。

　ラグビーＷ杯やオリンピック・パラリンピックを通して世界のトップレベルのスポーツに触れることができる。それは子供たちのスポーツへの憧れを育み、スポーツに対する意識を変えて普及につながっていく。さらに整備されたスポーツ・インフラは日本スポーツに活力を生む。

　ＷＭＧではスポーツを楽しんでいる人たちが国内を問わず、海外からも数多く参加する。手軽にスポーツする姿を見て、「やってみたい」という実践に結びつく。つまり、この３年間の国際イベントは日本のスポーツを活性化し、文化として日常に定着させる大事な機会となる。

基本計画を起爆剤に

　１７年に策定された第２期スポーツ基本計画では、５．５兆円規模のスポーツ市場を２５年までに１５兆円に伸ばすとする。実現にはなかなか厳しい数字だが、ゴールデン・スポーツイヤーズに起爆剤としての期待は大きい。とりわけＷＭＧは「する」スポーツの増大を図る視点から注目される。２１年５月１５日から３０日までの１６日間、鳥取や徳島を含む関西広域８府県４政令都市で開催され、１５０カ国・地域から５万人の選手、２０万人の来場者、約１５００億円の経済波及効果が見込まれる。スポーツ用品や施設使用拡大に加え、スポーツツーリズムの広がりや地方活性化を呼び込むとみる。

　日本は目下、こうした国際競技大会誘致に積極的だ。既に２６年には愛知県と名古屋市が共同して第２０回アジア競技大会の開催が決まっている。日本では１９５８年東京、９４年広島に続く３度目の開催で、１６２５億円の経済効果を見込む。また、来年決定される２０２３年女子サッカーのＷ杯招致にも手を挙げており、令和はスポーツが花開く時代になることだろう。

　ただ、このためにはスポーツ界の改革が進まなければならない。組織、人材、制度などの刷新が求められる。

◇

【プロフィル】佐野慎輔

　さの・しんすけ　１９５４年生まれ。富山県高岡市出身。早大卒。産経新聞運動部長やシドニー支局長、サンケイスポーツ代表、産経新聞特別記者兼論説委員などを経て２０１９年４月に退社。笹川スポーツ財団理事・上席特別研究員、日本オリンピックアカデミー理事、早大非常勤講師などを務める。著書に『嘉納治五郎』『金栗四三』『中村裕』『田端政治』『オリンピック略史』など多数。