【マネジメント新時代】上海自動車ショーから見える企業の企図　日系メーカーは“再考”の時期

　中国では、北京と上海が交互にモーターショーを開催している。今年は上海の番に当たり、４月２０日から２５日まで一般公開された。昨年と同様、出品社数は２０００社を超え、世界最大規模の自動車ショーとなっている。２０１７年の東京モーターショーが約１６０社の出品社数であり、上海はいかに巨大な自動車ショーとなっているかが分かる。筆者も前回に続いて視察しているので、この上海モーターショーから垣間見える自動車メーカーの企図について考えてみたい。（日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎）

　“世界最大”の位置付け

　近年は、世界各地でモーターショーが開催されている。これまでの世界の５大モーターショーといえば、東京、フランクフルト、デトロイト、ジュネーブ、そしてパリが一般的であった。しかし、東京モーターショーもそうだが、日系自動車メーカー以外の出品社が激減し、どちらかといえばローカルモーターショーに近いものとなっている。また、出品車に関しても、その地域で販売している自動車を並べることが多く、営業・広報活動的意味合いが強くなってきている。

　東京モーターショーに限らず、ほぼ毎月のようにどこかでモーターショーが開催されていることから、自動車メーカーにとっても、ある地域では販売量が少ないからモーターショーへの出品を見送ったり、費用対効果を考え出展を取りやめたりといった対応が考えられる。

　さらに、自動車の販売そのものが変調を来していることも影響を及ぼす。これまで成長を牽引（けんいん）してきた中国の昨年の乗用車販売台数が、米中貿易摩擦などの影響もあり、対前年比でマイナス２．８％の２８０８万台となった。欧州、米国も同様であり、自動車産業の成長にブレーキがかかったような状況である。

　そのような中、開催された今年の上海モーターショーは２つのことを主張しているように見受けられた。一つは、世界各国から自動車メーカーが競って展示し、中国が依然として自動車産業の中心地であることをアピールしていることだ。このモーターショーに出品しないということは、自動車産業からの脱落を意味するであろう。

　もう一つは、中国が指し示す政策との連動である。ご存じのように、米国のゼロエミッション車（ＺＥＶ）規制に倣った中国ＮＥＶ規制は今年から実施年となる。１９年は、ガソリン車の生産・輸入台数に対して、１０％のクレジット獲得が必要となる。２０年は１２％とまで決まっている。そのためには、クレジットを獲得できる新エネルギー車、つまり電気自動車（ＥＶ）やプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）を販売しなければならない。

　このような背景もあるのか、今年の上海モーターショーは異常ともいえるほどの新エネ車のオンパレードであった。中国大手メーカーによるＥＶ、ＰＨＥＶの展示、さらにはあまり名前の聞いたことのない新興自動車メーカーによる多数のＥＶ展示、そして２年以内に投入されるような新エネルギー車の展示も多かった。中国にて多数の自動車を販売しているドイツも積極的であり、それ以外に韓国、米国なども追随した展示であった。

　日本勢は“東京”にらみ

　一方、日系自動車メーカーの企図は、筆者が見る限り、少し違ってみえた。確かにＮＥＶ規制が１９年から実施されるために、それに合わせて１～２車種のＥＶ、ＰＨＥＶなどは準備しているものの、それがメインというわけではなく、かつ大々的に打ち出しているわけでもない。

　その背景として、現地生産しようにも、電池供給の問題があったり、新エネルギー車は価格が高いことから、それほど販売量が見込めるわけではないため、ある意味、球出しはするものの、本格的な普及はもう少し後になると判断しているように見受けた。

　さらに、今年は１０月末から東京モーターショーも開催予定であり、新型車や新技術は東京で打ち出そうとの思惑もあるであろう。しかし、冒頭に述べたように、東京は海外からの出品が少ないショーとなっており、今後、どこで自動車メーカーの新型車をお披露目するのか、技術をどう打ち出すのか再考する時期に来ているように思われる。

【プロフィル】和田憲一郎

　わだ・けんいちろう　新潟大工卒。１９８９年三菱自動車入社。主に内装設計を担当し、２００５年に新世代電気自動車「ｉ－ＭｉＥＶ（アイ・ミーブ）」プロジェクトマネージャーなどを歴任。１３年３月退社。その後、１５年６月に日本電動化研究所を設立し、現職。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。６２歳。福井県出身。