“瞬間移動”を来春にも提供開始、ＡＮＡホールディングス

　全日本空輸を傘下に持つＡＮＡホールディングス（ＨＤ）は１５日、自分の分身（アバター）となるロボットを開発して“瞬間移動”のサービスを提供する方針を表明した。人間の代わりに見たり聞いたりできる機能を備えたアバターを、来夏までに自治体や研究機関、携帯大手３社などと協力して全世界に１千体普及させる。アバターを介してエベレストや南極、宇宙など幅広い旅行体験を将来的に実現させる考えだ。

　「ＡＮＡＨＤは瞬間移動を提供する。南米アマゾン、エベレストで音を聞き、風を感じたり、月の上を歩くのは可能か。答えはイエスだ」－。片野坂真哉社長は１５日、同社にとって初出展となる最新家電・ＩＴの展示会「ＣＥＡＴＥＣ（シーテック）２０１９」の講演でこう強調した。

　ＡＮＡＨＤが提供する瞬間移動の核となるのは、アバターと呼ばれるロボットだ。同日発表したアバター「ｎｅｗｍｅ（ニューミー＝新しい私）」は、タブレット端末という「目」と「耳」、移動する車輪という「足」を備える。人間が遠隔地からタブレットやスマートフォンを通じてニューミーを動かすことで、ニューミーの見たり聞いたりしたことを疑似体験する仮想移動が、ＡＮＡＨＤの瞬間移動の仕組みだ。

　来年４月には、水族館やショッピングセンターなど各地に配備されたアバターを遠隔地から利用することで、瞬間移動を体験できるようになる見通しだ。

　ニューミーには目と耳、足の機能しか備わっていないが、将来的には触覚や嗅覚を伝えるセンサーや屋外を移動できる高性能な足も備える方針という。

　片野坂氏は、アバターの機能の将来について、「２０２５年までに介護士と同じ動き、３０年には人間が行けない所で活躍するレスキュー隊の活動、４０年には（操作は不要で）頭で考えただけでりんごなどを取ってきてくれる能力。５０年には触覚だけでなく、味覚も含めて人間の感覚すべてを備えるようになる」と述べた。

　航空大手として物理的な移動を提供しているにも関わらず、仮想的な移動に注力していく狙いについて、片野坂氏は「航空機の利用者は全世界７７億人の６％しかいない」と指摘。その上で、「病気などで移動が困難な人も含めてすべての人が物理的な制限を超えてつながる世界は、飛行機を飛ばすのと同じぐらい重要だ」と言葉に力を込めた。

　ただ、同社関係者は「現在のアバターではあくまで仮想的な体験ができるだけなので、アバターを利用してもらうことで、航空機の利用による実際の移動や観光をアピールする狙いもある」とも述べた。