日常生活の必須アイテムとなったスマートフォンは、2019年も話題の尽きない1年となった。端末割引を制限する法改正により国内スマホ市場は激変。変化を察知した中国メーカーは割安な端末で日本進出を進める一方で、折れ曲がる有機ELを活用した今までにない「折りたたみスマホ」が登場した。
中価格帯の機種が増え、スマホもコモディティ化が進んでいるとの見方は多いものの、20年には次世代通信規格「5G」の商用サービス開始を控えており、ハイエンドスマホの動向も気になるところだ。2019年のスマホトレンドを振り返りながら、2020年を展望してみたい。
スマホ販売モデルの変化で中国メーカーが本格参入
2019年の携帯電話業界で最大のニュースとなったのが10月に施行された改正電気通信事業法だ。定期契約の違約金が1000円に制限されたことで、2年縛りは事実上撤廃。さらに端末割引の上限が2万円となったことで「iPhone実質0円」のPOPが店頭から消えるなど、スマホ売り場の風景は一変した。
これまで日本はiPhoneに代表されるハイエンド端末ばかりが売れる“特殊なマーケット”とされてきた。だが端末割引が制限されたことで、ハイエンド端末は見かけ上の価格が上昇。各通信キャリアはソニーモバイルコミュニケーションズの「Xperia Ace」や、韓国Samsung Electronicsの「Galaxy A20」など、コスパに優れるミドルレンジ端末を次々と投入した。
このコスパ競争において注目されるのが中国メーカーの動向だ。その筆頭である中国Huaweiは、ミドルレンジの主力モデル「HUAWEI P30 lite」がベストセラーとして売上ランキング上位に食い込むなど健闘している。中国メーカー全体の評価を引き上げた立役者ともいえる。
だがHuaweiは米中貿易摩擦の中で厳しい状況に置かれている。そこで大きく攻めに転じたのが中国OPPOだ。19年に投入した「OPPO Reno A」は、防水やおサイフケータイといった日本メーカーのお家芸を取り込みつつ、4万円を切る高コスパを実現。指原莉乃さんを起用したCMで知名度を上げている。
OPPOとスマホの世界シェア4位の座を争う中国Xiaomiも、19年12月に日本に正式参入した。国内のAndroidスマホでは日本ブランドとして確固たる人気を誇るシャープが最大シェアを占める中、20年もミドルレンジの激しいコスパ競争が予想される。
日本のスマホ市場を支配してきた米Appleは、最上位ラインではない「iPhone 11」を主力機に据えるなど工夫はしているものの、徐々にシェアを落とす傾向にある。20年に予想されている廉価版iPhoneの投入などを含め、日本におけるAndroidのシェア拡大に待ったをかけられるかどうかも注目ポイントになりそうだ。
折りたたみスマホの登場など「2極化」が進む
スマホ市場の主役がミドルレンジの価格帯に移る一方、さらに高価格なハイエンド端末が登場する「2極化」も進行している。その代表的な製品がSamsungの折りたたみスマホ「Galaxy Fold」だろう。日本でもauから約24万円という異例の高価格で発売され、話題を呼んだ。
一体誰が買うのか。背景にあるのは「2極化」だ。現代生活における必須アイテムとして老若男女がスマホを持ち歩く中で、自己表現の一部として人とは違う希少価値のあるスマホを持ちたい層は一定数存在すると、Samsungは分析している。
Samsung以外にも、Huaweiは画面が外側になるよう折りたたむ「HUAWEI Mate X」を、米Motorola Mobilityは日本のガラケーのように縦に折りたたむ「Motorola razr」を発表するなど、19年はまさに「折りたたみ元年」となった。
折りたたみが一部のマニア以外にも普及するかどうかは、ハードウェアの成熟化や大画面を活用するアプリの登場にかかっている。だが、2つの画面を組み合わせた韓国LG Electronicsの「LG G8X ThinQ」、本体の外周全てを表示領域としたXiaomiの「Mi MIX Alpha」などを含め、20年は画面形状のバリエーションがますます広がりそうだ。
スマホの差別化競争をリードしているのはカメラ機能だ。「HUAWEI P30 Pro」は横倒しに搭載した光学5倍レンズ、iPhone 11は超広角レンズを搭載したように、これまでスマホが苦手としてきた望遠や超広角をカバーする形でカメラの数は増え続けている。
米Googleの「Pixel 4」のようにAI技術を駆使した画質競争も続いている。何枚もの写真を合成することで、三脚なしで驚くほど鮮やかな夜景写真が撮れることが増えてきた。背景にはプロセッサの進化がある。処理速度が上がれば上がるほど高度な画像処理が可能になり、見栄えのよい写真を生成できる仕組みだ。
いよいよ始まる5G、過剰な期待は禁物
2020年春、いよいよ日本でも始まる5Gの商用サービスにおいて、最初のハードルになりそうなのが高価格帯で登場すると予想される「5Gスマホ」への買い換えだ。
19年11月に5Gサービスが始まった中国では、Huaweiの最上位機種「HUAWEI Mate 30 Pro」の4G版が約9万9000円、5G版は約10万8000円とその差は約1万円だ。だが5G版には大容量の512GBモデル（約12万4000円）が用意されているように、5G版の高速通信を生かす付加価値が追加されると、価格差はさらに広がる可能性もある。
5Gサービスの開始後、日本全国に基地局が展開されるには数年かかる見通しだ。その間、同じスマホの4G版と5G版が並行して売られるならば、割安な4Gスマホを選ぶ消費者も多いだろう。最近ではスマホの買い替えサイクルは3～4年にも長期化する傾向にあることから、5Gスマホの普及には時間がかかりそうだ。
だが普及を後押しする動きもある。それがミドルレンジ端末の5G対応だ。初期の5Gスマホはハイエンド端末ばかりだったが、Samsungは手の届きやすい価格帯に「Galaxy A90 5G」を投入することで本格普及を図ってきた。日本の5Gサービスにおいて「ミドルレンジ5G機」が最初から登場するかどうかに注目したい。
5Gサービスの開始に向けて懸念されるのは「過剰な期待」だ。高速・低遅延・多接続といった特徴で語られる5Gだが、それらを活用するコンテンツやサービスがなければ絵に描いた餅にすぎない。通信キャリア各社は5Gの「キラーアプリ」を求め、ARやVR、ストリーミングやeスポーツなど手当たり次第に模索しているのが現状だ。
5Gに期待しすぎた反動として、実際に始まったサービスに幻滅するときは来るかもしれない。だが、あらゆるモノがネットにつながり、誰もが持ち歩くスマホからアクセスできるよう社会の仕組みを整えていく大きな流れ自体は変わらない。5Gに期待されるのはその合言葉としての役割だ。（ITmedia）