なるべく対面せず、できるだけ触らない－。新型コロナウイルス感染防止対策の基本だ。レストランや学校、投票所に至るまで今やあらゆる場所に非接触型の検温装置が設置されている。サーモカメラの前に立って「ピッ」と検温、消毒液スタンドに手をかざして「シュッ」とスプレーする習慣は、新型コロナウイルス禍がもたらした“ニューノーマル”（新常態）だろう。企業向けIT支援に取り組むベンチャー企業が安価な体温検知装置を開発するなど、「非接触」への需要の高まりとともに技術も進歩しているようだ。
“小型化”成功で価格も安く
「カメラではなくセンサーのみ搭載している。立ち止まって顔を合わせるといった特別な動作は必要ない」。非接触型の検温装置「サーモゲート零-ZERO-」を開発したぺブルコーポレーションの経営企画部ゼネラルマネージャー、江原あすかさんがこう力を込める。
主流となっているサーモカメラタイプの検温装置に比べ、オムロン製の赤外線センサーを使用することで小型化に成功。価格も2万9800円（税別）と、サーモカメラタイプの装置よりも大幅に抑えることができたという。
検温装置は高さ11センチ、幅8.5センチのスマートフォンサイズ。0.5秒で体温を検知し、37.5度以上だった場合に「ピピッ」とアラーム音が鳴り、通常は青色の本体のランプが赤く点灯し知らせる仕組み。本体に内蔵されている強力磁石や両面テープを使って店舗やオフィスの出入り口にかんたんに設置できるのが特徴だ。
江原さんは「電池やUSB給電での使用が可能なため、電源工事が不要。日常で何度も開け閉めするドアに設置すれば、通る度にストレスなく検温できる」とアピールする。大手企業や商業施設、医療機関のほか、陸上自衛隊や大阪府警、千葉県庁などでも導入され、4000例以上の実績があるという。センサーしか搭載されていないことから、プライバシーの観点でカメラによる顔認証に不安を感じる公共施設でも多く活用されているようだ。
だが、同社は企業向けのIT支援に取り組むベンチャー。なぜ非接触型の検温装置を開発したのか。その理由はエンジニアの技術を生かした社会貢献だ。江原さんは「AI（人工知能）技術や最新テクノロジー開発のスキルを生かして世に役立つサービスを展開したいと考えており、この製品もその一つとして、所属エンジニアが開発した」と明かす。
バーコード使わずに会計済ます時代
技術革新は世の中の姿を塗り替えていっている。小売店ではセルフレジを導入するなど客との接触を避ける例も増えており、東京都心の駅構内にあるコンビニエンスストアなど一部小売店ではさらに進化した「無人決済システム」の導入も進む。無人の店内で商品を手にして出口近くのゲートに行けば、バーコードをスキャンすることもなく、ICカードで会計を済ませて退店できるという買い物体験はもう現実だ。こうした新しい買い物のスタイルも、なるべく対面、接触を避けようという社会の要請と技術革新が結びついた結果だ。
新型コロナウイルスの感染者数が急速に減り、「正常化」に向けた動きが目立ち始めているが、一方で感染拡大の第6波も懸念される。第5波では感染力の強いデルタ株の子供への感染が問題化しただけに、学校など公共施設のさらなる感染対策が欠かせない。
ぺブルコーポレーションは本社のある東京都江東区の保育園や保育施設に非接触型の検温装置「サーモゲート零-ZERO-」30台と、アルコール消毒液の設置スタンド「しょうどくえき」10台を寄贈。地元地域や関連地域の保育園、幼稚園、学校などの施設へ同社の検温装置を寄贈してくれる企業を募っている。賛同する企業には通常価格の3分の1となる1台1万円（税抜）で製品を提供するという。
同社は「賛同していただい企業には御礼として、購入台数と同数の抗原検査キットをプレゼントするので、従業員の健康管理に役立てていただきたい」としている。