シャープが不振事業の説明会に熱心なワケ　“ゾンビ化”疑う主力行 (1/4ページ)

　経営再建中のシャープが液晶、太陽電池など不振事業の事業説明会に熱心だ。平成２７年３月期は最終赤字に沈む業績予想を公表した後、主力取引銀行への資本支援要請も発覚。不振事業の分社化、売却、撤退、縮小などの観測が浮上するなか、継続を内外にアピールして先行きへの不安を払拭する狙いがあるとみられる。ただ破綻した中期経営計画に代わる計画を策定している最中。抜本的な構造改革で再建を確かなものにしたい銀行側にはリストラ対象の“延命への予防線”と受け止めもある。

　継続を宣言

　「現在、ソーラー事業をやめるとか、売却するという事実は一切無い。ご覧いただきましたようにブラックソーラー（主力製品）の生産は継続していく」

　３月３０日、太陽電池パネルを生産する堺市内の工場でシャープは事業説明会を開き、向井和司常務執行役員が事業継続を宣言した。

　シャープの太陽電池事業は苦境に陥っている。ほんの１年前の２６年３月期は固定価格買い取り制度を追い風にしてメガソーラー向けが好調。当時子会社だった米リカレント・エナジーの大型案件の収入もあって、営業損益は３２４億円の黒字を計上した。ところが、２７年３月期は中国勢の安価なパネルの普及や、消費税増税後の新規住宅着工減少に伴い業績が急速に悪化。５０億円の営業赤字への転落を見込む。

太陽電池、テレビ、液晶事業の不振によってシャープは…