大型スーパー“閉店ラッシュ” 専門店への顧客流出に歯止めかからず (3/3ページ)

2015.9.19 07:00

東京都内にあるイトーヨーカ堂の店舗(ブルームバーグ)

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 食料品に特化も

 一方、GMSという業態に見切りをつけたのがイオン傘下のダイエーだ。家電や衣料品、日用雑貨などの売り場などは集客も採算も見込めない状況だったため、食料品に特化した店舗改革へと、かじを切った。

 イオンは大規模な店舗閉鎖とは一線を画し、PB「トップバリュ」改革を急ぐほか、ファッションや生活雑貨の専門店「FT(エフティ)」などの新業態の導入で客足の回復に全力をそそぐ。しかし、同社でGMS事業を担うイオンリテールの15年2月期の本業のもうけを示す営業利益は前期比90.8%減の25億円と大きく低迷しており、先行きは苦しい。

 ある大手食品幹部は「コンビニが全国的に5万店を超える中、GMSの意義は薄れている」と話す。ただ、GMSの中でも、地域特性に合致した品ぞろえなどに売り場を変えた結果、顧客に支持される店もある。大胆に売り場を改革できなければ、さらなるリストラという厳しい現実からは逃れることはできない。(永田岳彦)

 ■総合スーパー各社の現状(8月末時点)

 (会社名/店舗数/ブランド)

 イオン/538/イオン、イオンスタイルなど

 セブン&アイ・ホールディングス/181/イトーヨーカドー、アリオなど

 ユニーグループ・ホールディングス/231/アピタ、ピアゴなど

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