トヨタと米フォード、「つながる車」の標準化グループ結成　マツダ、富士重工など国内外大手も参加へ

　トヨタ自動車と米自動車大手フォード・モーターは４日、スマートフォンと車をつなぐ技術の業界標準化に向けコンソーシアム（共同事業体）を設立すると発表した。両社のほか、富士重工業やマツダ、スズキなども参画する。車をインターネットに結び多様なサービスを提供する「コネクテッドカー（つながる車）」分野では米グーグルや米アップルなどＩＴ大手が先行しており、トヨタは自動車連合を形成して対抗する。

　設立する共同事業体は「スマートデバイスリンク　コンソーシアム」。日本の自動車メーカー４社のほか、仏自動車大手ＰＳＡグループ、フィンランドのエレクトロビットなど欧米のソフト会社も参加する。

　共同事業体では、米フォードのＩＴ子会社が２０１３年に開発した、スマホアプリを車内で使うための「スマートデバイスリンク」と呼ばれる技術の標準化を目指す。この技術を使うことにより、車内でも、スマホアプリを音声認識やナビ画面で簡単に操作できようになるとしている。

　トヨタは同技術を使った車載システムを１８年頃に商品化する予定で、富士重やマツダ、スズキも順次、車両に搭載していく計画だ。