米アップルがスマートフォン「iPhone(アイフォーン)」を発売して29日で10年を迎えた。画面を指で触って操作する革新性や音楽プレーヤーなど多彩な機能で市場を席巻し、豊富なアプリも備え人々の暮らしを一変させた。世界のスマホ市場では韓国サムスン電子や中国メーカーが攻勢をかけており、顧客争奪戦は激しさを増している。日本企業も大きな影響を受けた。
電話を再発明
「きょう、アップルは電話を再発明する」。2007年1月、最高経営責任者(CEO)だった故スティーブ・ジョブズ氏はサンフランシスコでの発表会で「全てを変えてしまう革命的な新製品」としてアイフォーンを紹介した。
当時有力な製品にあったキーボードをなくし、画面をタッチして操作する方式を採用。シンプルなデザイン、音楽プレーヤー「iPod(アイポッド)」の機能を取り込んだことも人気に火を付け、半年後の6月29日に米国で発売された際は店に長蛇の列ができた。
08年にアプリ市場を開設。今ではゲームや趣味から仕事まで200万種類を超え、外部の開発者も巻き込んだ「経済圏」(ティム・クックCEO)を形成した。
アイフォーンが牽引(けんいん)したスマホ市場めがけて、米グーグルの基本ソフト(OS)を使った勢力が相次いで参入した。米調査会社ガートナーによると、スマホ市場の世界販売シェアは、09年にフィンランドのノキアがトップ、カナダのブラックベリーが2位だった。11年にはアップルが首位に躍り出るが、その後、サムスンがトップの座を奪った。
日本ではアイフォーンは08年7月に発売され、現在50~60%のシェアを持つとされる。「ガラケー」時代の雄だったNECやパナソニックはスマホから撤退に追い込まれた。ソニーや富士通も劣勢が続く。