コンビニ各社、次世代店舗の出店加速　新レイアウト、品ぞろえ強化

　大手コンビニ各社が、さまざまな工夫によって日用品や冷凍食品の品ぞろえを増やした次世代店舗の出店を加速している。客層が従来の若い世代から高齢者にまで広がり、求めるものが多様化していることが背景にある。売り場面積を広げたり、商品を陳列する棚の数を増やしたりして、売り上げ増を狙う。

　セブン－イレブン・ジャパンは７月、東京都町田市にこれまで手を付けなかった店舗のレイアウトを大幅に変更した新型店をオープンした。実験店の位置付けで、入り口を店の中央に配置し、通常その近くにあるレジは入って真っすぐ歩いた正面奥に据えたのが特徴だ。

　売り場面積は標準店より４割大きく、通路を広くしたり、棚を低くしたりして、ゆったりしたつくりにした。冷凍食品コーナーなどの充実で、従来よりも１割多い約３３００品を販売できるようになったという。近くに住む３０代の会社員女性は「ちょっとした買い物だとスーパーに行かなくなった」と話す。

　セブン－イレブンは来年２月末までに、全体の１割に当たる約１９００店で新レイアウトの店を導入する。

　ローソンは昨年夏までに約９０００店で品ぞろえを拡充した。棚の段数を増やすことで、歯ブラシや詰め替え用洗剤の日用品、総菜類などの取扱数が増えた。広報担当者は「冷凍食品の売り上げは、改装前に比べて１割程度伸びた」と説明する。

　一方、ファミリーマートは、現在約５５００店で導入しているイートインスペースを来年２月末までに７０００店に拡大する予定だ。広報担当者は「外食を利用する人のニーズを取り込みたい」と話した。