日遊協、台湾の大学と認知症で共同研究　遊技機の予防効果調査

　日本遊技関連事業協会（日遊協、会長・庄司孝輝氏）は１０月１２日、台湾・台南市の嘉南薬理大学で、日遊協、嘉南薬理大学および樹河社会福利基金会との３団体による「パチンコ・パチスロ・トレパチの共同研究事業契約書」に調印した。

　調印の目的は、「日本で使用されている遊技機が認知症予防に効果があるか」「台湾の高齢者施設（老人ホーム、認知症施設）で活用できるか」を共同で調査・研究するもので、研究成果は契約した３団体で共有する。なお、調印に臨んだのは、日遊協の庄司会長、陳銘田嘉南薬理大学校長と郭吉仁樹河社会福利基金会執行長。

　使用遊技機は、パチンコ（ちょいパチ）とパチスロ、福祉向けパチンコ（トレパチ）。貸出期間は、９月１日から来年８月３１日までの１年間で、この間、前出の大学と基金会は遊技機を使って自由に調査研究し、高齢者の反応や使い方などをリポートする。ちなみに遊技機は、７月下旬から８月初めに同大学に輸送され、大学研究室と市内の高齢者施設に設置されている。

　日遊協と同大学の交流は、昨年１１月に社会貢献・環境対策委員会（委員長・薛博夫氏）が大学を訪れ、遊技機による認知症予防で意見交換したことが始まり。同大学には老人服務（サービス）事業管理学科があり、学内にリハビリトレーニング施設、健康診断を行う施設、天然温泉施設、認知症ケアのゲームを制作する教室などがある。大学側は日本でパチンコ・パチスロが介護事業に活用されていることに興味を示し、遊技機を使った認知症予防の効果を共同研究する今回の企画が持ち上がった。（ニュース提供・ＬＯＧＯＳ×娯楽産業）