ホンダが市販化を目指す高出力モーター搭載の電動スクーター「PCXエレクトリック」（同社提供）【拡大】
「電気自動車（ＥＶ）シフト」が世界的に強まる中、二輪車の世界２強が走行性能を高めた電動バイクを投入する方針を相次ぎ打ち出した。ホンダは平成３０年をめどに日本を含むアジア市場に、ヤマハ発動機も世界市場の攻略に向けて数年内に投入。世界の二輪車メーカーの電動バイク開発競争が本格化しそうだ。
「数年の間に次の商品をつくりたい」
ヤマハの柳弘之会長は報道各社の共同インタビューで、新型電動バイクを導入する方針を示した。各国が二輪車の排ガスや燃費の規制を強める動きに備える。
既に四輪では英仏が２０４０年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁じる方針を表明。中国もＥＶなど「新エネルギー車」の生産を一定割合で義務づける規制を１９年に導入する。
電動バイクで１４年以上の販売実績をもつヤマハは現在、排気量５０ｃｃクラスの電動スクーターの５代目「Ｅ－Ｖｉｎｏ（イービーノ）」を日本と台湾で販売。着脱可能な電池を搭載し、充電１回当たりの走行距離は最長約３０キロ。家庭用電源対応の充電器を使い約３時間で充電できる。
日本向けイービーノは平成２７年夏に投入され、２９年１１月末までの累計出荷台数は約１１００台。価格が約２３万円とガソリン車より約１割高にもかかわらず、パワーが劣り、普及は進んでいない。
このためヤマハは、性能と価格の両面で魅力を高めた「グローバルモデル」の電動バイク投入を目指す。
