【スポーツｉ．】右肩上がりのスポーツ・ビジネスだが…

　テニスのグランドスラム（４大タイトル）の初戦、全豪オープンが１５日、メルボルンで開幕する。賞金総額５５００万豪ドル（約４８億２４００万円）、シングルスで優勝すれば、男女それぞれ４００万豪ドルを獲得するといわれる。全豪の賞金総額は昨年、円換算で約４２億５０００万円に達し、今年は１０％以上アップして、５０億円の大台を視界にとらえた。

　◆年収３０億円超が乱立

　米国の雑誌「フォーブス」がまとめた２０１７年スポーツマン年収長者番付をみてみよう。テニスプレーヤーに焦点をあてると、ロジャー・フェデラーが７０億３３６０万円で４位、１６位にノバク・ジョコビッチの４１億３６００万円、２６位に錦織圭の３７億２９００万円がランクインしている。なお、錦織は痛めている右手首の回復が完治していないため、全豪欠場を表明した。

　番付全体１位はサッカーのクリスティアーノ・ロナウドの１０２億２０７０万円、２位はバスケットボールのレブロン・ジェームズ、３位はサッカーのリオネル・メッシとトップアスリートが名を連ねる。

　年収３０億円以上がひしめくとは、まさに桁違いである。ビッグマネーを稼ぎ出すビジネスモデルのパイオニアは誰だろうか。

　「スポーツビズ」という言葉を造語したといわれる、英国人記者のスティーヴン・アリスは同名の著書（ダイヤモンド社）のなかで、１９６０年代から７０年代前半に活躍したＦ１レーサーのジャッキー・スチュワートをあげる。

　現役時代にスポンサーから合計１００万ドル以上の収入があり、それを元手に事業を展開、巨万の富を築く。第一線から退いても自動車、タイヤメーカー、タバコ、時計会社などからサポートを受けた。スチュワートからすれば、企業側の積極的なアプローチに驚いたという。

　「事業からみて、スポーツ界で誰が大物だろうか」という質問に次のように答えている。

　「アーノルド・パーマー、ビヨン・ボルグ、ジミー・コナーズ、ジャック・ニクラウス、セベ・バレステロス…、それにジャッキー・スチュワートだ。みんな共通することは何か。それは全員、大衆にアピールするものを持っているということだ。スポンサーが求めているのは影響力のある名前だ」

　ヒーローは憧れの存在として追い求められ、ロナウド、レブロン、メッシ、フェデラー、錦織らに引き継がれている。

　◆五輪も商業指向に

　スポーツビジネスはテレビ放映権料、スポンサー、入場料、グッズ販売の４本柱に支えられる。テニス、サッカー、野球はもちろん、五輪も例外ではなくなった。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１９７４年、五輪憲章から「アマチュア」という言葉を削除した。８４年ロサンゼルス大会のピーター・ユベロス五輪組織委員会委員長は「商業五輪」を打ち出し、放映権料などの４本柱で財務状況を好転させた。オリンピック運動は平和の祭典からビジネス・ファーストに変容していく。

　４年後のソウル大会に女子テニスのシュテフィ・グラフがプロ選手として初出場、金メダルを獲得する。９２年のバルセロナ大会には、米プロバスケットボール協会（ＮＢＡ）のスーパースター、マイケル・ジョーダン、マジック・ジョンソンらがドリームチームを結成して参加、圧倒的な強さで頂点に立つ。

　ＩＯＣは五輪こそ最高のイベントとして価値を高めようと、他の競技のプロ選手にも出場を促す。もはや、４０年以上前に葬られたアマチュアリズムという遺物を掘り返しても、時代錯誤と一蹴されてしまう。国家を挙げてメダル獲得争いに全力を注ぎ、選手自身がスポンサードを期待するようになってきた。

　勝利優先のため、一線を越え、ドーピング（禁止薬物使用）に魔の手を伸ばしたとして、ＩＯＣは来月開催される平昌冬季五輪から、ロシアを排除、個人参加のみを認める決定を下した。

　今年６月には、くしくもロシアでサッカーのワールドカップが開かれる。また、２０２０年に東京五輪・パラリンピックが待ち受ける。ビッグマネーが注ぎ込まれる活況を呈するスポーツ・ビジネスは今後、どのような道を歩むのだろうか。さまざまな思惑が絡むだけに判断は難しい。（津田俊樹）