コンビニ各社　客層拡大に対応、店舗や商品開発「健康」競う

　コンビニ各社が、健康な体づくりに配慮した店舗や新商品の開発に取り組んでいる。消費者の健康志向が強まっているほか、少子高齢化が進み、客層が若者からシニア世代にまで広がっていることが背景にある。

　ローソンは健康関連食品に特化した実験店を、２月２４日までの期間限定で東京・丸の内にオープン。取り扱うのは、糖質を抑えた弁当やサラダなど約２５０品。管理栄養士の資格を持つ店長が駐在し、食生活の相談にも応じる。

　店内では、健康に配慮した９種類のセットメニューを提案している。例えば、「仕事帰りに皇居ランを楽しみたい人」の夜ご飯には「キーマカレー」と「からあげクン」の組み合わせを挙げた。

　実験で得た購買データを分析し、新商品や全国の店づくりに生かす。竹増貞信社長は発表会で「人生１００年時代といわれる中、健康寿命を延ばすことにトライしたい」と話した。

　ファミリーマートは２０１６年１１月からフィットネスクラブ「ＲＩＺＡＰ（ライザップ）」が監修した食品を販売している。１６日にはプリンやカップ麺など５種類の新商品を発売した。ドラッグストアとの一体型店舗も展開し、栄養相談を受け付けている。

　セブン－イレブン・ジャパンは、消費者に一目で分かりやすいように、食物繊維などの栄養成分がどのくらい含まれているかをパッケージの前面に示す取り組みを進めている。