トヨタ、事故回避の業界標準へ先手 米で「車車間通信車」を21年に発売 (1/2ページ)

 トヨタ自動車は16日、他の車両と近距離無線通信技術で交信し、衝突事故を回避する効果が期待できる車両を2021年に米国で発売すると発表した。自動車各社が繰り広げる安全性向上をめぐる競争で競合他社をリードしたい考えだ。

 トヨタの北米向け製品計画のグループバイスプレジデント、アンドルー・コッツィ氏は「米国で販売する『トヨタ』と『レクサス』の両モデルに近距離無線通信システムを導入する」と説明した。

 ドライバーに警告

 トヨタが採用するのは無線通信方式の一種である狭域通信(DSRC)と呼ばれるシステムで、数メートル~数十メートルの範囲内で電波信号の双方向通信を行うことができるのが特徴。車両が自らの位置や速度のデータを周辺の車両や道路沿いのインフラに送信することが可能になり、衝突が起きる前にドライバーに危険を知らせることができるという。

 自動車大手は10年以上にわたり、通信技術を活用して安全走行などにつなげる「車車間(V2V)通信」の技術開発に取り組んでいる。トヨタや米ゼネラル・モーターズ(GM)、米自動車部品大手デルファイ・オートモーティブなどからなる団体が昨年11月、米国で販売される全ての乗用車とライトトラックに車車間通信機能の搭載を23年までに義務づける規制案の可決に向け、チャオ米運輸長官に異例の要請を出した経緯もある。

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