電機大手６社いずれも増益　今期は半導体、通信関連不振で明暗 (1/2ページ)

　経営再建中の東芝を除く電機大手６社の２０１８年３月期連結決算が１０日、出そろった。最終利益が過去最高だった日立製作所や、２０年ぶりに営業最高益を更新したソニーなど全社がいずれも増益を果たした。ただ１９年３月期は一転、半導体の開発費増や通信ネットワーク関連の不振などを背景にソニーと富士通、ＮＥＣが減収減益を想定しており、６社の明暗は分かれる見込みだ。

　日立は、投資が活発な中国向け建機や英国の鉄道システム事業が業績を押し上げた。不採算事業の整理も利益体質を強化した。今期は引き続き海外事業の拡大に注力して、「グローバル企業への進化に向けた構造改革」（東原敏昭社長）を進める。

　ソニーは、有料ネットワークサービスで収益性を高めたゲーム機「プレイステーション４」で利益を拡大。累計販売台数が７６１０万台に達した。ただ、今期は半導体の開発費や減価償却費が利益を圧迫して、赤字のスマートフォン事業も足を引っ張る。

　三菱電機は、韓国の有機ＥＬ生産や中国の電気自動車生産など産業機械部門の営業利益が５０７億円伸び、全体を牽引（けんいん）した。今期も米国の堅調な景気拡大などを背景に増収増益を見込む。

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