ハイセンス、新型有機ELテレビを投入 東芝の技術活用

新型テレビの発表記者会見に出席したハイセンスの日本法人関係者=19日午後、川崎市幸区
新型テレビの発表記者会見に出席したハイセンスの日本法人関係者=19日午後、川崎市幸区【拡大】

 中国の家電大手、海信集団(ハイセンス)の日本法人は19日、新型の有機ELテレビを今春に発売すると発表した。買収した東芝と開発する「日本基準」の高画質技術が特長。中国企業や台湾企業傘下のシャープが市場を席巻する一方、ソニーやパナソニックといった国内大手も高級機種を投入して対抗している。

 「日本基準の高画質で、市場になくてはならないメーカーになる」。ハイセンスの営業責任者は記者会見でこう強調した。傘下に収めた東芝映像ソリューションと手掛けた画質技術を駆使。4Kチューナーも内蔵した。4月上旬に発売予定で、サイズは55型。想定価格は税別23万円前後と手頃さも売りだ。

 プラズマ機種「KURO(クロ)」のパイオニアや、「Wooo(ウー)」の日立製作所など家電の花形としてテレビ市場で競った各社は相次いで事業から撤退した。シャープも主力の液晶パネル事業が不振で巨額赤字に陥ったが、台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下に入り経営再建を進めた。

 調査会社BCNによると、2018年の薄型テレビの国内販売台数シェアは、シャープが31.4%で1位。2位以下はパナソニック、ソニーが続く。東芝、ハイセンスの合計シェアは23.1%。鴻海、ハイセンス陣営を含めた中国、台湾勢が54.5%と事実上、市場の過半を占めた。

 価格競争で優位に立つ海外勢に対し、国内大手は高級路線で対抗する。ソニーが昨年10月に発売した有機ELテレビは、発売当初の想定価格が65型で70万円前後。パナソニックが昨年6月に発売した機種は、65型が税別70万円前後だった。