【ガバナンス経営の最前線】(4-2)受賞企業“それぞれの形”で成果 (1/4ページ)

スピーチするヤマハの中田卓也社長
スピーチするヤマハの中田卓也社長【拡大】

  • 表彰式後の懇親会で乾杯の音頭をとる日本取引所グループ取締役兼代表執行役グループCEOの清田瞭氏と参加者ら。一連の式典には柴山昌彦文部科学相、金融庁企画市場局の井上俊剛企業開示課長らも駆けつけた

 コーポレートガバナンスの仕組みを活用することで企業の稼ぐ力を高めよう。そんな取り組みを続け、実際の成果に結び付けている企業を表彰する「コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー」が4年目を迎えた。2月21日には東京・内幸町の帝国ホテル東京で表彰式が開かれ、日本のコーポレートガバナンスの“手本”にふさわしい企業とその実践に触れる機会となった。

 ≪経営指標でみた受賞企業≫

 (時価総額(億円) ROE(自己資本利益率)/ROIC(投下資本利益率)/ROA(総資産利益率)/WACC(加重平均資本コスト)

 ◆TDK

  15810 12.3%≧9.0%≧5.8%<8.5%

 ◆明治ホールディングス

  11451 14.4%≧8.7%≧7.0%≧5.9%

 ◆ヤマハ

  10152 12.9%≧12.0%≧8.7%≧8.0%

 経営指標間のあるべき関係を「みさきの黄金比(ROE≧ROIC≧ROA≧WACC)」で示した。事業リスクに見合った財務リスクの取り方、余剰資産を持たない経営、資金提供者の期待リターンを上回る資本生産性などの観点から企業分析を行う(出典・みさき投資)

 「企業には社会貢献などさまざまな活動が求められているが、最大の社会的使命は利益を出すことにある。この社会的使命に対応していくことが大切だ」

 コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー2018の審査委員長を務めた斉藤惇氏(日本野球機構会長、プロ野球組織コミッショナー)は、表彰式のあいさつの中で企業経営の基本を改めて強調した。

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