コーポレートガバナンスの仕組みを活用することで企業の稼ぐ力を高めよう。そんな取り組みを続け、実際の成果に結び付けている企業を表彰する「コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー」が４年目を迎えた。２月２１日には東京・内幸町の帝国ホテル東京で表彰式が開かれ、日本のコーポレートガバナンスの“手本”にふさわしい企業とその実践に触れる機会となった。
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≪経営指標でみた受賞企業≫
（時価総額（億円） ＲＯＥ（自己資本利益率）／ＲＯＩＣ（投下資本利益率）／ＲＯＡ（総資産利益率）／ＷＡＣＣ（加重平均資本コスト）
◆ＴＤＫ
１５８１０ １２．３％≧９．０％≧５．８％＜８．５％
◆明治ホールディングス
１１４５１ １４．４％≧８．７％≧７．０％≧５．９％
◆ヤマハ
１０１５２ １２．９％≧１２．０％≧８．７％≧８．０％
経営指標間のあるべき関係を「みさきの黄金比（ＲＯＥ≧ＲＯＩＣ≧ＲＯＡ≧ＷＡＣＣ）」で示した。事業リスクに見合った財務リスクの取り方、余剰資産を持たない経営、資金提供者の期待リターンを上回る資本生産性などの観点から企業分析を行う（出典・みさき投資）
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「企業には社会貢献などさまざまな活動が求められているが、最大の社会的使命は利益を出すことにある。この社会的使命に対応していくことが大切だ」
コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー２０１８の審査委員長を務めた斉藤惇氏（日本野球機構会長、プロ野球組織コミッショナー）は、表彰式のあいさつの中で企業経営の基本を改めて強調した。