同社は指名委員会等設置会社への移行や社外取締役を３分の２にするといった選任比率の引き上げ、業績評価の一部として導入した先進的な報酬制度など、独自に工夫したガバナンスの仕組みを構築してきた。この結果として、世界的にみても厳しい楽器を軸とした業界環境下で結果を出してきたといえる。
同社は“形式”と“実質”を同時進行で変革してきた。その結果として世界の強豪がしのぎを削るコンシューマービジネス（ＢｔｏＣビジネス）で存在感を示している。コーポレートガバナンスの仕組みを活用して企業の稼ぐ力を高める、という取り組みの好例だ。
◇
■ＴＤＫ Ｗｉｎｎｅｒ Ｃｏｍｐａｎｙ
□監査役会設置会社でも高い「実質」
ＴＤＫについては、審査委員の太田洋氏（西村あさひ法律事務所パートナー弁護士）が講評し「会社のありかたそのものの中にガバナンスが埋め込まれている」という点を強調、「人材のグローバル化も進んでいる」と評価した。
同社は、監査役会設置会社という形態を維持している。そういう点では旧来型の“マネジメントモデル”ということになるものの、任意で報酬委員会や指名委員会を設置。