ホンダは、世界首位の販売台数を誇る二輪車の商品開発体制を見直す。子会社が担う研究開発機能を４月１日付で本社の事業本部に集約し、企画から生産までの時間を短縮する。日欧米だけでなく中国、インド勢との競争激化や環境規制の厳格化に対応する。
本社内に二輪事業本部直轄の「ものづくりセンター」を新設し、熊本製作所（熊本県大津町）の開発機能や子会社の本田技術研究所の二輪Ｒ＆Ｄセンター（埼玉県朝霞市）などを移管、統合させる。二輪事業の２０１８年４～１２月期の連結営業利益は２４６７億円で、四輪事業と並ぶ。ただ八郷隆弘社長は「追い掛けてくるメーカーのスピードは速い。もっとスピード感が必要だ」と危機感を示す。
年間２０００万台が売れる世界最大市場インドの１７年のメーカー別占有率は、地元大手ヒーローが３６％で首位、ホンダが２８％で２位という。ホンダ幹部は「徐々に縮まる傾向にある」と話し、首位獲得を狙う。
中国の市場規模も年間１５００万台と大きい。１００社近い地元メーカーがひしめく中で、トップメーカーは２００万台以上、ホンダは１７年度で１１６万台だった。
両国では排気量１５０ｃｃまでの通勤用スクーターが好調だ。今後は中大型車の需要も見込まれる。深刻な大気汚染により、環境規制も急速に進む。新市場の開拓も見据え、ホンダは新商品を需要や規制に合わせて素早く売り出せる「即断即決体制」（八郷社長）の構築が不可欠と判断した。
