日本電産、EV向け車台製造・販売参入へ

 日本電産は、電気自動車(EV)の骨格となるプラットフォーム(車台)の製造・販売に2025年度にも参入する方針を明らかにした。エンジンに代わる駆動装置の電動モーターは既に量産のめどが立っており、ステアリングやブレーキシステムなどと組み合わせて生産する。中国の新興EVメーカーなどに販売し、30年度までに1兆円の売上高を目指す。

 日本電産は自動車向け事業を経営の柱の一つに位置付けており、これまでパワーステアリング用モーターや、先進運転支援システム向けセンサーなど車載部品の販売を拡大してきた。EVは今後も市場の拡大が見込まれることから、部品をそのまま売るだけでなく、フレームやサスペンションなども備えたプラットフォームの製造・販売にまで乗り出すことにした。

 EVメーカーはこれにボディーなどを載せて完成車として販売する。

 また、日本電産は運転支援システムのセンサーに使う新型のアンテナを開発した。10センチの至近距離から90メートルの遠距離までの物体を検知でき、左右150度の範囲をカバーできるという。