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新日本プロレス“オタク知財”で一気に加速 ブシロード上場、海外事業強化へ (1/2ページ)

 国内最大のプロレス団体である新日本プロレスリングが一時の低迷を乗り越え、急成長を続けている。ゲームやアニメ関連の事業を手掛けるブシロードが親会社となって以降、SNSの活用などPRに力を入れたことで女性を含めファン層が一気に拡大した。このほど株式上場したブシロードはプロレスを含む日本発のコンテンツの魅力を訴求し、さらなる成長を目指す。

 良質コンテンツ発掘

 ブシロードは2007年に創業。トレーディングカードや「クレヨンしんちゃん」「ラブライブ」など他社コンテンツを活用したスマートフォンゲームなどを手掛ける。橋本義賢社長は都内でのインタビューで、自社をプロレスを含めアニメやゲーム、小説など良質なコンテンツを発掘して世の中に広める「IP(知的財産)のデベロッパー」と位置付け、上場で調達した約40億円の資金は新たなコンテンツの獲得や宣伝に投じたいと話した。

 新日本プロレスはブシロード創業者の木谷高明氏(現取締役)がプロレスファンだったこともあり、12年に買収して子会社とした。新日本プロレスは1972年にアントニオ猪木氏が創業。70年代から80年代にかけて民放キー局がゴールデンタイムで生中継するほどのブームとなり、売上高は猪木氏が引退した98年にピークの40億円近くに達した。

 その後は総合格闘技の台頭や選手の大量離脱もあって低迷を続け、売上高は2012年1月期には11億円程度まで落ち込んだ。ブシロードによる子会社化以降はV字回復し、19年7月期は前期比7.5%増の54億円の見通しと5倍に増えている。現在は約70人の所属レスラーで年間約150試合を開催するが完売率約95%とチケット入手が困難な人気という。

 復活の原動力の一つはSNSだ。レスラー自らツイッターで選手の個性や団体内の対立構造などの情報を発信することで試合のドラマ性を高めた。人気選手をテレビのバラエティーなどに積極的に出演させるイメージ戦略も奏功して昔は成人男性がファンの9割以上を占めていたが現在では4割が女性、1割が子供という。

 ゴールデンタイムのテレビ放映はなくなったが、14年から始めた動画配信がこれを補っている。スマホでも視聴可能な有料配信(月額999円)の会員は現在約10万人。英語サービスも展開しており、利用者の約半分は海外のファンだという。

 新日本プロレスは売上高で世界2位のプロレス団体。首位の米ワールド・レスリング・エンターテイメント(WWE)との売上高の差は1990年代には2倍程度だったが現在では約20倍に広がっている。新日本のハロルド・ジョージ・メイ社長はショー的な要素が強いWWEとスポーツとしてのプロレスを掲げ、真剣勝負を基本とする新日本はカラーが異なるため対抗する余地はあると話す。

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