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快適な働き方を見える化へ 東急不動産が実証実験

 東急不動産は30日、東京都内で、働き方改革に向けた当社の取り組みを発表した。緑化したオフィスで業務に当たる社員の頭に脳波の測定機器を装着し、社員のストレス度合いなどのデータを収集。集まったデータを基に緑化などを施したオフィスが社員にどんな影響を与えるか検証し、働き方の改善効果を可視化することを目指す。

 東急不は3つの実証実験を通じ、社員が快適に働ける職場環境の整備を推進する。一つ目は、緑化されたオフィスで作業する社員の脳波を測定し、ストレスや集中度合いなどを測る。社内各所には観葉植物が計250種配置され緑化が社員に与える影響を検証する。

 二つ目は、職場で軽い運動をしたり瞑想したりした前後に血流を測り、自律神経や脈波の状態を確認する。社内の一角には人工芝を敷いた運動用のスペースが整備されたほか、米国のメーカーが瞑想する場所として開発した大人3人が着席できる広さの容器「瞑想ポッド」が導入される。こうした環境を通じ、働く人たちの心身の健康をサポートする。

 三つ目は、位置情報確認システムなどを活用し、社員が集まる時間や場所などの傾向や、会話、発言の量に関するデータを集め、働く人同士のコミュニケーション機会の促進に向け、効率的な動線作りに生かす。

 実証実験には計約400人の社員が参加し、同社は年明けにも結果を発表する考えだ。

 東急不は、「働き方改革関連法案の施行以降、定量的な効果が図れない課題が増えている」と指摘。「オフィスビルを提供する不動産業者として、実証実験を通して働き方改革の見える化を行いたい」と強調した。

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