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オンワード、構造改革で数百店閉鎖へ 一部ブランドも廃止 配置転換も (1/2ページ)

 アパレル大手のオンワードホールディングス(HD)は4日、店舗閉鎖を柱とする事業構造改革を実施すると発表した。閉鎖店舗数は数百店に上る見通しで、不採算ブランドの削減や人員の再配置にも踏み込む。主要販路である百貨店販売の不振が続く一方、インターネット通販が急速に普及して事業環境が大きく変化する中、収益構造の転換を急ぐ考えだ。

 オンワードHDは現在、海外の約300店を含めてグループで約3千店を運営している。4日に東京都内で記者会見した保元道宣社長は「取引先との調整などを進める必要がある」として改革の詳細には触れなかったものの「店舗閉鎖を加速する」と説明。全店舗の2割に当たる600店規模になる可能性もある。

 構造改革実施に伴い、252億円の特別損失を計上することから、令和2年2月期の連結最終損益は240億円の赤字(前期は49億円の黒字)に転落する見通し。同社の最終赤字転落は11年ぶりとなる。

 一方、この日発表した元年8月中間連結決算は、最終損益が244億円の赤字(前年同期は14億円の黒字)だった。売上高は、3月に買収したカタログギフト会社が加わったことから、前年同期比4・0%増の1184億円となった。

 オンワードHDは、婦人服「23区」や紳士服「五大陸」などの有力ブランドを展開しているが、売上高に占める百貨店販売の割合が高い。一方、同社は平成31年2月期に電子商取引(EC)事業で前期比25・6%増の255億円を売り上げており、令和4年2月期には500億円に倍増させたい考え。保元社長は「(改革によって)デジタルという新しい市場を獲得し、未来への展望を開きたい」と述べた。

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