造船業界で再編の動きが加速している。国内首位の今治造船（愛媛県今治市）と２位のジャパンマリンユナイテッド（ＪＭＵ、横浜市西区）が、昨年１１月に資本提携で基本合意。三菱重工業は、主力の長崎造船所香焼工場（長崎市）を３位の大島造船所（長崎県西海市）に売却する方向で検討中だ。過当競争に苦しみ、ライバルの中国や韓国に押される中、業界全体が消滅しかねないとの危機感が再編を後押ししている。
「このままでは（業界全体が）立ちゆかなくなる」
昨年１２月１９日に行われた日本造船工業会（造工会）の記者会見。斎藤保会長（ＩＨＩ会長）は、１年最大のトピックスとして再編の動きが始まったことを挙げながら、現状への危機感をあらわにした。
造船業界は２００８年のリーマン・ショック以降、慢性的な船余りで受注減に直面してきた。船舶建造量の約９割を占める日中韓の競争は年々激化。価格競争力で優位に立ち、「おきて破り」と批判されるほど手厚い政府支援を受ける中韓が先行してきた。
日本は再編でも中韓のリードを許している。中国では昨年１１月、国有２社が統合し、世界シェアの約２割を握る「中国船舶集団」が誕生。韓国でも１８年に世界首位だった現代重工業が、大宇造船海洋（３位）との統合を決め、やはりシェア２割を超える巨大企業が生まれようとしている。
これに対し、日本では多くのメーカーが乱立。三菱重工や、ＩＨＩとＪＦＥホールディングスが約４６％ずつ出資するＪＭＵを含め、総合重工メーカー系の苦戦が特に目立つ。にもかかわらず、大型再編は１３年にＪＭＵが誕生して以来、実現してこなかった。
三菱重工が売却を検討する香焼工場は、同じ長崎市にある本工場とともに長崎造船所を構成してきた。造船は同社の祖業だが、近年は大型客船事業から撤退を余儀なくされるなど不振が続く。いかに創業の地とはいえ、長崎造船所をいつまでも聖域扱いするわけにはいかない。同社は「従来の船種でやっていくのは厳しい」（泉沢清次社長）として、フェリーなどの得意分野に絞り込む考えだ。
一方、今治はＪＭＵに最大３０％を出資する方向で検討している。