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肺炎でスマートグラス注目 中国へ渡航せずに遠隔指示容易

 肺炎を引き起こす新型コロナウイルスの感染拡大で、意外なIT技術が注目されている。眼鏡型ウエアラブル端末「スマートグラス」の生産現場への導入だ。現地指導役の駐在員らが中国に戻れない日本企業から、社内システムにも直結して作業状況が遠隔共有できるサービスへの問い合わせが増えているという。工場のハイテク化が、思わぬ形で進展する可能性が出てきた。

 「中国に工場を持つ日本企業からの問い合わせが続いている」。日本企業と取引が多い中国ITサービス大手の子会社「ハイシンク創研」(京都市)の広報担当者はこう明かす。同社は、スマートグラスと作業タスク管理、遠隔支援のパッケージサービスを開発し12日から本格発売。中国への渡航が正常化しないうちに現地の生産準備が始まった中、問い合わせが既に20件は超えたという。

 映像を無線で送信・投影するスマートグラスは、工場では作業者の視点を遠隔地のスタッフと共有したり、スタッフが作業者に画像付きで指示したりできる。ハイシンク創研はさらに、グラスと企業の社内システムを直結できる機能を開発。社内マニュアルを映しての正確な作業指導や、作業状況を画像化した進捗(しんちょく)管理、社内ネットワークに制限したセキュリティー確保などを可能にした。

 こうした機能が、中国工場の再開・運営を遠隔管理する必要がある企業から注目を集めているようだ。4年前に設立されたハイシンク創研は電機大手シャープ出身の技術者も在籍し、別サービスで日本企業との取引も多いという。

 人手不足や高齢化の課題もある中で、スマートグラスは、従来は対人が必須だったきめ細かな技能伝承の解決策になる可能性もある。同社関係者は「『モノのインターネット(IoT)』化が人的作業でも可能になる」と強調。新型肺炎といった緊急時の対応だけでなく、将来性もあると話している。(今村義丈)

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