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東芝、HDD事業で再起図る GAFA需要に大容量化売り込み

 東芝がデータセンター向けのハードディスクドライブ(HDD)事業で再起を図っている。動画配信といったクラウドサービスの急速な普及で「GAFA」と呼ばれる米国のグーグルやアップルなどの巨大IT企業がデータセンターを相次ぎ開設。爆発的に増えるデータを記録するためHDDの需要が拡大しており、販売増につなげたい考えだ。

 東芝は経営危機で海外の原発事業から撤退し、半導体メモリー事業も手放した。HDD事業の年間売上高は約4000億円で、東芝が手掛ける事業の中でも規模が大きい。

 HDDはかつて日米などの多くのメーカーが競っていたが、現在は東芝、米ウエスタン・デジタル、米シーゲイト・テクノロジーの3社に集約された。GAFAなど大口顧客は米2社の製品を採用しているとみられ、東芝はデータセンター向けで後れを取っている。

 東芝は巻き返しのため、データ記録量の大容量化を進めている。HDD本体に空気より抵抗が少ないヘリウムを詰め、ディスクの回転を安定させることで精緻な書き込みが可能となり、大容量化を実現した。

 HDDは、データセンター向けの需要が年率2割程度伸びているとされる。東芝の開発担当者は「この傾向はどんどん続く。HDDがなければ世界中のデータを支えられない」と話している。

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