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三陽商会 在庫圧縮、百貨店依存脱却へ セールありきの販売見直し

 アパレル大手の三陽商会の大江伸治社長(72)は共同通信のインタビューに応じ、収益力改善に向け「事業改革を加速させる」と述べ、過剰な商品投入を改めて在庫を大幅に圧縮し、セールありきだった販売手法を見直す考えを示した。百貨店に依存した事業モデルからの脱却を目指す。

 新型コロナウイルスの影響で百貨店での売れ行きが鈍く、今年の秋冬物の仕入れは前年の半分にする。大江氏は、2020年2月末に約130億円分あった在庫は「21年2月末には75億~80億円まで削減が進む」と強調した。

 従来は百貨店の求めに応じ、セールを前提に店舗で欠品が出ないよう需要以上の商品を投入した。昨年までは、定価で売れた商品は全体の約4割しかなく「正しい値段が分からない状態」(大江氏)だったという。

 今後は百貨店との関係を見直し、適正な量の商品を投入する。大江氏は「欠品が出ても構わない。欠品によって顧客に枯渇感が生じ、購買動機につながる」と強調した。

 15年に販売契約が終了した英高級ブランド「バーバリー」に代わる稼ぎ頭の育成も課題だ。ブランドの魅力を引き出すため、英紳士服「マッキントッシュ ロンドン」などの直営店の開設を検討するほか、外出自粛による「巣ごもり需要」で好調なインターネット販売を強化する。不採算な直営店の閉鎖も進めるが、正社員の希望退職の募集は考えていないという。

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