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ソニーがセンサー不振で減益へ ゲーム好調も補えず

 ソニーは4日、2021年3月期連結業績見通しを発表し、本業のもうけを示す営業利益を前期比26.7%減の6200億円とした。新型コロナウイルス感染拡大の中、“巣ごもり需要”の恩恵を受けるゲーム事業が好調な一方、画像センサー事業が利益を大きく下押しした。年末商戦で次世代ゲーム機「プレイステーション(PS5)」を投入するが、広告宣伝費などがかさみ、マイナスをカバーするまでは至らなさそうだ。

 業績見通しで売上高は0.5%増の8兆3000億円、最終利益は12.4%減の5100億円とした。

 事業別にみると、ゲーム事業は“巣ごもり需要”でPS4向けソフトやオンライン有料サービス「PSプラス」の販売が伸びて増益を確保。PS5投入で売上高も26%増の大幅増収となる見通しだ。金融事業は運用改善などで増収増益となると見込んでいる。

 ただ、画像センサー事業で、新型コロナの影響により高級スマートフォン向け製品の需要が落ち、1056億円の大幅減益になると予想。エレクトロニクス事業もデジタルカメラなどの販売が落ち込み、273億円の減益となるほか、映画事業も映画館閉鎖に伴う公開作品の減少などで272億円の減益となりそうだ。

 一方、同時に発表した20年4~6月期連結決算は売上高が前年同期比2.2%増の1兆9689億円、営業利益が1.1%減の2283億円、最終利益は53.3%増の2332億円となった。保有株式の評価益が最終利益を押し上げた。

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