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20年レジャー市場3割減予測 19年は0.6%増、スポーツ部門牽引

 日本生産性本部は24日、余暇の過ごし方を調べた「レジャー白書2020」の概要を発表した。19年のレジャー市場規模は前年比0.6%増の72兆2940億円となり、2年連続で前年を上回った。調査・分析を担当した桜美林大の山口有次教授は同日の会見で、新型コロナウイルス感染拡大を受け、20年については「分野によって半減やそれよりも悪いケースが想定され、市場は前年よりも3割程度減少する可能性もある」と予測した。

 19年は、インバウンド(訪日外国人客)効果によってホテル、航空、鉄道などの観光・行楽部門が好調だったことに加え、ラグビーワールドカップ(W杯)開催を機にスポーツ観戦が伸びたことでスポーツ部門が増加した。

 一方、新型コロナの影響が強く出る20年についての現状と課題も取りまとめた。クラスター(集団感染)の懸念から、客船クルーズ、ライブハウス、ビュッフェスタイルを中心とした外食、スポーツ観戦、海外旅行などのレジャー分野で大幅な減少になると予測する。特に、これまでレジャー産業を牽引(けんいん)してきたインバウンド需要は消失した上、回復には時間を要するとの見方を示した。

 課題として、「3密」対策を徹底した集客やキャパシティー抑制の中で、運営側は高付加価値化と単価引き上げなどの価格戦略の見直しを図ることが重要と指摘。また、多人数が同時に感染症を発生することを回避するため、オンラインライブ拡充の必要性が盛り込まれた。

 レジャー白書は1977年に創刊され、今年が44年目。前年の1~12月の市場動向をまとめている。今年は9月30日に発行する。

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