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コロナ対策で動画活用有効、理解度向上など利点 Jストリーム調査

 動画活用を進める企業経営者やビジネスマンの8割がコロナ禍を契機に始め、そのうち9割近くがコロナ対策としての有効性を実感-。

 こんな実態が、動画配信などを手掛けるJストリームのアンケートで浮き彫りになった。

 アンケートによると、コロナ禍を契機に動画活用を始めたという8割の回答の中では、「会社説明・商品説明といった社外向け」の取り組みとともに、「教育・研修」「業務マニュアル」「社長メッセージ」など、社内向けの利用が目立った。

 動画活用のメリットとしては47.2%が「理解度が高まる・伝わりやすい」と回答。以下、「時間や場所を選ばない(44.6%)」「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる(34.3%)」といった声が続いた。

 Jストリームは3月上旬、全国の20~60代の会社経営者、役員、会社員ら1770人にアンケートを実施。コロナ禍を機に動画活用を始めたと回答した1586人に対して導入の詳細などを調査した。

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