日本のメダルラッシュに沸く東京五輪は環境への配慮が未来へのレガシー（遺産）として残される大会だ。日本の得意分野ともいえる水素関連やリサイクル関連で、大会スポンサーのトヨタ自動車やアシックスなどが最新の技術を提供。東京大会に伴う二酸化炭素（ＣＯ２）排出量は実質ゼロとなる。世界中で脱炭素化への関心が高まる中、東京大会は環境問題への対応を重視した大規模イベント開催の新しい姿を描く。
東京五輪の環境分野における理念の象徴のひとつが、２３日の開会式の最後に五輪史上初めて水素によってともされた聖火だ。
燃焼時にＣＯ２を排出しない水素は酸素と反応させて発電する燃料電池にも利用できる。太陽光発電の電力を使って福島県浪江町で製造された水素などをＥＮＥＯＳが東京大会向けに供給し、東日本大震災からの復興と脱炭素社会の実現をアピールする。
今回の五輪ではエコカーも積極的に活用される。トヨタは公式車両３３４０台を提供。このうち９割は燃料電池車（ＦＣＶ）や電気自動車（ＥＶ）などの電動車が占める。選手村では自動運転もできるＥＶ「ｅ－Ｐａｌｅｔｔｅ（イーパレット）」１７台を使った２４時間の移動サービスも提供している。
循環型社会の到来を見据えたリサイクルの取り組みも活発だ。日本選手団の公式ウエアを担当したアシックスは着古したスポーツウエアから生み出した繊維を活用し、「リサイクル繊維の比率はジャケットで約５０％、シューズの上部や中敷きの表部分では１００％を占める」という。
ほかにもプロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン（Ｐ＆Ｇジャパン）などは、約１００台の表彰台を廃プラスチックで製作。選手に贈られるメダルの材料は、小型家電などの「都市鉱山」から集められた。
五輪と環境問題をめぐっては、スイスなどの国際研究チームが４月、１９９２年以降の夏季・冬季五輪１６大会の持続可能性に関する評価を発表。近年の五輪ほど評価が低くなる傾向があると指摘した。しかし東京五輪への評価は２０１６年のリオデジャネイロ五輪より高く、１２年のロンドン五輪と同水準で、会場の新規建設などが比較的少ないことなどが評価されている。
東京五輪・パラリンピック組織委員会は６月、東京大会開催に伴い発生する２７３万トンのＣＯ２は東京都と埼玉県から無償提供される４３８万トンの排出枠で相殺されると発表。目標としてきたＣＯ２排出実質ゼロが達成できる見込みだ。
トヨタの伊藤正章オリンピック・パラリンピック部長は「（自社などの取り組みが）環境負荷軽減に貢献し、ＣＯ２排出量もこれまでで最も低い数値になるだろう」と大会成功に自信を示す。（井田通人、宇野貴文）