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「天然水」は造語だった 消費量20倍で枯渇の恐れは…“水の番人”が明かす実態 (1/2ページ)

SankeiBiz編集部
SankeiBiz編集部

 まだまだ厳しい残暑が続く日本列島。新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、ミネラルウォーターの需要が伸びている。酷暑の中でもマスクが欠かせない日常が続き、こまめな水分補給を心掛けている人が増えているようだ。「水と安全はタダ」といわれてきた水資源大国の日本だが、今や美味しい水は「買って飲む」のが当たり前。天然水の需要は拡大の一途をたどっているが、過剰な採水によって水が枯渇してしまう恐れはないのか。

 日本の水源地を中国系外国資本が買収

 蛇口をひねれば、どこでも安全な水が手に入る。世界的に見れば、日本はかなり恵まれた環境にある。とはいえ、水道水をそのまま飲む人は減り続け、日本ミネラルウォーター協会によると、1人当たりのミネラルウォーターの消費量は2020年で33.3リットルに上る。500ミリリットルのペットボトル66本分だ。30年前の1990年にはわずか1.6リットルだったから、天然水の消費量は約20倍に増えたことになる。

 世界に目を転じれば、深刻な水不足に直面している国は少なくない。イラン南西部のフゼスタン州では今年7月、市民による抗議デモが続き、治安当局が出動し死傷者が出る事態に発展した。水ビジネスは世界規模では100兆円市場ともいわれ、開発途上国では先行しているフランスなどの企業がビジネスチャンスをつかんでいるとされる。日本でも、北海道・羊蹄山麓の水源地などでは、中国系外国資本が次々と買収していると報じられている。

 貴重な資源である日本の天然水は大丈夫なのか。業界で「水の番人」と呼ばれている水資源保護のキーマンに聞いてみた。サントリーホールディングスのサステナビリティ推進部チーフスペシャリスト、山田健さん(66)だ。

 「地下水を保全しなければ、いつかは大変なことになる!」

 山田さんは2000年、社内でこう訴えた。ミネラルウォーターからウイスキー、ビールに至るまで、同社の商品はほとんど地下水に頼っていた。地下水や天然水を維持するため森を育むことが、会社を育てていくことにつながると、山田さんは考えたのだという。

 森を育むという壮大な事業は役員会で承認され、2003年に「天然水の森」活動としてスタート。現在は多くの飲料メーカーが取り組んでいる水源涵養(かんよう)事業だが、サントリーの取り組みはまさにその嚆矢(こうし)だった。

 山田さんが所属するサントリーのミネラルウォーターといえば、「南アルプスの天然水」だが、この「天然水」という言葉、実はサントリーの“造語”だったという。1989年に「サントリー山崎の名水」、「サントリー南アルプスの水」という商品を発売していたが、売り上げは芳しくなかった。どうしたものかと社員が会議室に集まり、そこで「天然水」という言葉が生まれたのだそうだ。

 「山の神様がくれた水」というキャッチコピーとともに「南アルプスの天然水」が世に送り出されたのは1991年。採水地は阿蘇(熊本県)や奥大山(鳥取県)、北アルプス(長野県)と広がり、現在は「サントリー天然水」というブランドで統一されている。「天然水富士山」「清らかな天然水」「伊賀の天然水」「日本の天然水」…。ラベルや商品名に「天然水」を冠した商品が各メーカーから発売され、今や「天然水」はミネラルウォーターの代名詞になった。

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