「つながる車」トヨタと基盤共通化　スバル、次世代技術開発費の抑制狙う

　SUBARU（スバル）の中村知美社長が12日までにフジサンケイビジネスアイなどのインタビューに応じ、資本業務提携しているトヨタ自動車と、通信機能を持つ「コネクテッドカー（つながる車）」に関するサービス基盤の共通化を進める方針を明らかにした。車そのものではなくシステムやサーバー、コールセンターなど違いのない基盤部分から着手することで、増え続ける次世代技術開発費の早期抑制を図る。

　自動運転や電動化など「CASE」と呼ばれる次世代技術の一つのコネクテッド分野について、中村氏は「機能を裏で支える業者との開発は、知見が少ない分野のため1社では負担が大きい」と説明。「両社とも行っていることは基本的に同じで、一緒のプラットフォームにすることで効率化を図る」と語った。

　車のリアルタイムなデータから各ドライバーに最適な情報を提供したりするコネクテッドサービスは、途切れない通信機能やデータ管理基盤が重要だ。トヨタは昨年から日本でのサービスを開始。スバルは日本ではまだ実施していないが。米国では既に始めている。

　コネクテッド分野での協業は提携強化で掲げた目標の一つ。中村氏は、6月に合意したスポーツ用多目的車（SUV）モデルの電気自動車（EV）共同開発も含め「これから負荷がかかる開発費の効率化をトヨタとのアライアンス（提携）で進める」と述べ、さらに具体化させる姿勢を示した。