コロナ禍の就活、解禁企業６割強がオンライン面接のみ

　経団連は15日、会員企業の令和3年春入社の大学生の就職・採用活動に関する調査結果を発表した。新型コロナウイルス感染拡大の中で、92・9%の企業がテレビ会議システムなどを使ったオンライン面接を実施したうえ、全体の63・8%の企業では最終面接を含めてすべてをオンラインにしたと回答。例年とは全く異なる採用活動を余儀なくされた格好だ。

　オンライン面接のメリットについての質問（複数回答）では、地方の大学生など「遠方の学生に対して有効」とする回答が96・4%、交通費支給などのコストを削減できるが81・4%、スケジュールの調整がしやすいが74・0%となるなど、対面での課題をカバーするものとしての評価が集まった。

　一方、例年と比べた際に、「対面より評価が難しい」との回答が62・7%を占める状況。一部の会員企業からのヒアリングでは、いまだに内々定を出した学生と直接会っていないケースも多く、「内々定を出したことが正しかったか、判断できるのは来年春の入社時点になる」との意見も聞かれたという。

　4年春入社組ついても、「さらに活用」「同程度の活用」を合わせると、51・6%に達するなど、オンライン面接の活用は進むもようだ。経団連では、「デメリットも指摘されているため、オンラインと対面のハイブリッドが増えていくことになる」と予想する。

　この調査は6月下旬から7月下旬まで実施し、大企業を中心に442社が回答した。