【スポーツｂｉｚ】平昌五輪、なぜ“そんな時間”に競技本番？　テレビマネーに左右される選手たち

　いてつく空気、刺すような強風。平昌五輪で１０日夜に行われたスキージャンプ・男子個人ノーマルヒルは自然の脅威に翻弄された。

　風は方向が定まらず、優勝候補のスイス、シモン・アマンが幾度もスタートをやめて厚い毛布で身体を覆うシーンがテレビに大写しされた。オリンピック以外の大会なら、競技そのものが中止されていただろう。

　選手への押しつけ

　冬のオリンピックは、しばしば自然との闘いが醍醐味（だいごみ）だといわれる。しかし、それも限度がある。選手に影響がでるようでは本末転倒ではないか。

　競技開始は午後９時３５分。競技本番を迎える時間ではない。なぜ、こんな時間に始めなければならないのか。

　そこにテレビマネーという厄介な存在の介在がある。

　ジャンプが盛んなのはヨーロッパ。注目度は高い。ならばヨーロッパでの視聴に適した時間から競技を始めればいい。平昌の午後９時３５分は、ヨーロッパ中央部なら午後１時３５分にあたる。土曜日の昼下がりでテレビ観戦にちょうどいい。視聴率を上げ、テレビ局とスポンサーを潤すことになろう。

　同じように、ヨーロッパで人気が高いスピードスケートも午後８時からの競技開始。普通なら、もう競技が終わっている時間から始まり、その夜の遅い時間帯まで熱戦が続く。ヨーロッパ・シフトである。

　迷惑を被ったのは、平昌とは時差のないはずの日本の選手たち。“時差調整”を行わなければならない事態となった。

　また、米国で高い人気を誇るフィギュアスケートやスノーボード、フリースタイルスキーは午前１０時に競技を始め、午後２時過ぎに結果が判明する時間帯で予定が組まれた。

　これら競技は通常、夜に行われることが多い。なぜ、平昌では午前中にしたかといえば、つまりテレビの要求である。

　いうまでもなく、照準は米国東部のゴールデンタイムに合わされている。

　平昌午前１０時はニューヨークの午後８時、ロサンゼルスの午後５時にあたる。ロスはちょっと楽しむには早い時間かもしれないが、米国などの有力選手たちが登場してくるのは遅い時間帯だ。開催国・韓国をはじめ、アジアの事情などまったく念頭にない。選手への押しつけもいとわない。

　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の財源は“乱暴”にいうと、テレビ放送権とスポンサー料の二本立て。大ざっぱに放送権料４８％、国内を含むスポンサー料３５％、入場料１５％、ライセンス２％である。

　この最も多い放送権料の約５０％を占めるのがアメリカ向けの契約料。米ＮＢＣユニバーサル（ＮＢＣＵ）がＩＯＣとの間で交わした独占的な契約である。

　ＮＢＣＵは２０１１年に、ＩＯＣと総額４３億８２００万ドル（現在のレートで約４７００億円）で１４年ソチ、１６年リオデジャネイロ、１８年平昌、２０年東京と４大会の米国での独占放送権を取得した。平昌に限れば９億６３００万ドル、ソチより約２４％増額となった。

　２０年東京にも時差？！

　特筆すべきはその後である。ＮＢＣＵは３年後の１４年５月、３２年大会まで６大会の権利を総額７６億５０００万ドルで獲得。発表が世界中を驚かせたことをよく覚えている。

　なにしろ、ＮＨＫと民放のジャパンコンソーシアム（ＪＣ）が日本国内向けに契約した１８年平昌から２４年パリまで４大会の放送権料は１１００億円。いかに巨額か分かるだろう。いや、１１００億円とて厳しい経済環境にある民放にとって大きな金額に変わりない。

　長期契約は当然、ＩＯＣ財政を安定させる。ＩＯＣのトーマス・バッハ会長が感激してみせたのも無理はない。となれば、ＮＢＣＵの意見が強くなっていくことは否定しようがない。

　だが、安定財源が必要だとしても、選手を圧迫するようになってはならない。そして２０年東京に影響してはならない。

　ＩＯＣ調整委員会のジョン・コーツ委員長は、東京で競泳決勝を午前中に行う可能性を示唆した。一方、日本水泳連盟は競泳決勝は夕方実施を模索する。あい譲らないなか、北京大会競泳や体操のように突如、午前決勝にならないともかぎらない。

　平昌から東京、北京とアジアの存在感は増したものの、スポーツは欧米の力が強く、米国のテレビマネーが糸を引く。おもねれば東京に時差が生まれる。知恵を出しあわねば…。（産経新聞特別記者　佐野慎輔）