かつての主役「国内炭」に脚光　進まぬ原発再稼働　火力需要高まり (1/2ページ)

　国産の石炭「国内炭」の２０１４年度の生産量が１３１万８０００トンと、０６年度以来、８年ぶりの高水準に達したことが９日、分かった。原発再稼働が進まない中、石炭火力の燃料需要が高まっているためで、足元では北海道夕張市で２５年ぶりに出荷が再開するなど、新しい動きも出てきた。石油や輸入石炭に取って代わられたかつてのエネルギーの「主役」に、再び注目が集まっている。

　一般財団法人「石炭エネルギーセンター」の調べによると、国内炭の生産量は１０年度に１１４万５０００トンまで落ち込んだが、１１年の東日本大震災後、再び増加。１４年度は０６年度の１３５万１０００トンに次ぐ水準まで戻った。生産している炭鉱は北海道の８カ所のみとなる。

　生産が増えているのは、主に、北海道電力の泊原発の稼働が１２年に停止し、石炭火力の燃料需要が高まっているためだ。

　北電では砂川、奈井江の両火力で国内炭による発電を続けており、震災後、稼働を増やした。１０年度と１４年度の稼働率を比べると、砂川が３３％から８０％に、奈井江が２５％から４６％に上昇。北電全体の国内炭の年間使用量は、７１万トンから１４７万トンへと倍増した。重油を燃料とする火力も保有するが「国内炭のほうが輸送コストなどが低く、重油の火力より稼働率を増やしている」という。

　国内炭は１５年度も高水準の生産が続くとみられる。

「電力会社への供給を視野に入れている」（夕張市の担当者）