【主張】オンライン診療 積極利用で院内感染防げ

 

 厚生労働省のクラスター(感染者集団)対策班メンバーで北海道大の西浦博教授が、新型コロナウイルスの感染拡大防止策を全く行わなければ国内で約85万人が重篤な状態となり、半数の約42万人が死亡するとの推計を公表した。

 これは何もしなかった場合の数字である。拡大防止のため、あらゆる手立てを講じなくてはならない。

 感染拡大防止の特例的対応として、電話やスマートフォンなどの「オンライン」を使った受診や処方薬の受け取りが緩和された。医療機関の待合室で隣り合わせた患者からの感染や、医者に感染させるなどの事態を防ぐためだ。

 積極的に利用し、患者と医師双方の感染リスクを下げたい。院内感染が広がれば地域の医療機能は著しく低下し、医療崩壊の引き金となる。これを極力避けるための措置だ。「オンライン」という言葉に二の足を踏む人もいるだろうが、パソコンやスマートフォンのほか電話でも可能だ。使い慣れた道具を使えばいい。

 利用拡大は五月雨式に実施された。初診での利用がなかなか認められなかったが、ようやく実施にこぎつけた。時間がかかったのは残念だが、周知の徹底を急いでもらいたい。

 これまでは、対象疾患が高血圧や糖尿病などに限られていた。要件が厳しく利用頻度も決まっていた。使いにくいうえに診療報酬が低く、対応する医療機関も少なかった。新たに初診が可能になり、診療報酬も引き上げられた。できるだけ多くの医療機関に対応してほしい。

 例えば、かかりつけ医を持たない人が発熱に不安を覚えたときに医師に電話で相談することが可能となる。容体次第で医師は薬を処方し、新型コロナウイルス感染を疑えば検査機関を紹介することなどができる。

 高齢で感染するとリスクの高い呼吸器疾患や糖尿病の患者が、医療機関に行かずに処方箋を出してもらうこともできる。保険調剤薬局でのオンライン服薬指導の環境も整った。対面診療に比べればオンライン診療で得られる情報は少なく、限界もあるが、今は差し迫る感染拡大のリスクの回避を優先すべきだ。

 医療職も患者も使用を重ねることで心理的なハードルが下がることを期待したい。