禁煙指導のオンライン相談申し込み急増　コロナで「重症化リスク」

　新型コロナウイルス感染症でたばこが重症化のリスク要因と指摘されていることを受け、禁煙に挑戦する人が増えている。盛んなのがスマートフォンのアプリなどを使ったオンライン指導。通院せずに「３密」を避けられるため広がっている。

　「コロナがきっかけで禁煙を始めようと思った」「飲み会がなくなったので、禁煙しやすい」。市民ら向けに禁煙支援事業を実施する大阪府豊中市では３月以降、こうした利用希望の申し込みが急増している。

　市が提供するのは、アプリで喫煙の危険性を学習しながら毎日状況を記録したり、ビデオ通話で看護師や保健師らの指導を受けたりできるプログラム。ニコチンパッチなど禁煙補助剤を自宅に送ってもらえる。利用は原則１年間で、市民は無料。市内で勤務する人も３０００円で受けられる。

　昨年７月からこのプログラムを使って禁煙を続けている同市の会社員、利川重弘さん（５５）は「オンラインだけど、親身に相談に乗ってもらえる。吸うわけにはいかない気持ちになる」と継続の理由を語る。

　以前は１日２０本ほど吸っていたという利川さん。「１本５分として１日に１００分使っていたことになる。１年間にすれば大変な時間」と、時間を有効活用したいとの思いで始めたが、新型コロナの感染拡大を受けて「やっぱりたばこは危険。やめた方がいい」としみじみ話す。

　医学界では、喫煙は新型コロナによる肺炎の重症化リスクになるとの指摘が相次いでいる。今年４月には受動喫煙対策を強化した改正健康増進法が全面施行され、既存の小規模店を除き飲食店は原則禁煙に。スモーカーにとっては禁煙を考えさせられる変化が続く。

　豊中市は市民の健康促進や医療費削減を目的に昨年６月から禁煙支援事業を開始。今年２月まで利用者は月平均で１５人程度だったが、３月は３７人、４月は５２人と急増した。

　市から委託を受け事業を実施する医療ベンチャー「ＣｕｒｅＡｐｐ（キュア・アップ）」（東京）は、民間企業にもアプリを提供しており、昨年５月に約６０社だった契約先は現在、約１９０社に増加。導入を検討する企業から４月に寄せられた問い合わせ件数は、昨年同月比で約１４倍に上っており、利用企業は今後も増える見通しだ。