空中静止から海中へダイブ
「UFOを見た」と報告したパイロットは精神に疑いをもたれ、その職を追われるという都市伝説が知られています。しかし近年では、パイロットや軍関係者による「UFO目撃情報」が続々と公開、またはリークされ、先月5月21日にも米海軍から流出したという「未確認飛行物体」の映像が広く報道されています。
米国の軽巡洋艦オマハがサンディエゴ沖で撮影したとされる下の映像には、海上上空で静止していた謎の飛行物体が、垂直に降下して海中に飛び込む様子が捉えられています。
この映像を公開したのは映像作家のジェレミー・コーベル氏で、彼のSNSによるとこの映像は、「機密扱いではなく、米海軍内の報告書にあったもの」で、「2019年7月に撮影」され、「飛行物体の残骸は見つかっていない」とのことです。
ペンタゴンも認めた「ピラミッド型UFO」
ジェレミー氏はまた、同じく2019年7月にミサイル駆逐艦ラッセルによって撮影されたという「ピラミッド型の未確認飛行物体」の動画もアップしており、一部では、「この映像が米海軍によって撮影されたものであることをペンタゴンが認めた」と報道されています。こうした映像の出どころとしてジェレミー氏は、「私は毎日のように匿名の連絡を受け、こうしたデータを受け取っている」と主張しています。
これらの映像が流出する以前の2020年4月にも、米国の戦闘機F-18によって撮影されたという謎の飛行物体の映像3本が、米国防総省（ペンタゴン）によって公開されています。
そのうちの1本（下の写真）は2015年に撮影されたものとされ、円形型の物体が回転しながら風上に向かって高速で飛翔する様子が捉えられています。この飛行物体は複数のパイロットによって目撃されていて、彼らはそれが「決して超常現象ではなく、リアルな人工物であることに間違いない」と証言しているのです。
なぜいま目撃情報が相次ぐのか？
ではなぜ近年、こうした目撃情報が急増しているのでしょう？ その理由のひとつとして挙げられるのは、「UAP（未確認空中現象）対策本部」（UAPTF：Unidentified Aerial Phenomena Task Force）の存在です。
ペンタゴン内には以前、「高度航空宇宙脅威識別プログラム」(AATIP：Advanced Aerospace Threat Identification Program)という、未確認飛行物体（UFO）や未確認空中現象（UAP）を調査する組織がありました。このプログラムは2012年に終了しましたが、その後も同様のプログラムが米海軍内で秘密裏に続けられていることがペンタゴンの調査で明らかになりました。
2020年6月、この調査組織が持つ情報の公開を米上院議員が求めます。これによってUFOまたはUAPの情報が国防総省から正式に公表されるようになり、または他方からリークされることによって、「未知なる飛行物体」の映像が広く報道されるようになったのです。
この出来事を経て、2020年8月、米海軍情報局内に置かれたこの調査組織「未確認空中現象（UAP）対策本部」は、ペンタゴンに正式に承認されました。兵士が当組織へ目撃報告する際、その軍歴に傷がつくことはないとされています。こうした配慮も報告件数の増加に寄与しているようです。
もし「演出」だった場合、米国防総省の目的は？
UAP対策本部が入手した映像が、はるか何万光年彼方から飛来した物体を捉えたものなのか、単なるフェイクなのかは知る由もありません。しかし、もしこれらの目撃報告や映像が「演出」だった場合、その目的は、「宇宙軍」の創設に関係すると筆者は予想しています。
2019年12月、トランプ前大統領が国防権限法に署名したことにより「宇宙軍」が創設されました。141億ドル（約1兆5650億円、当時レート）という、かつてない膨大な予算が投入されたこの組織は、異例なほどスピーディに創設されています。
宇宙軍という名称には、少々フィクショナルな響きさえ感じられ、米国民からすれば、そこに巨額の税金を投入する必要があるのか、という疑念が湧くかもしれません。そうした避難を回避し、組織の必然性を高めようとした際、「仮想敵」は都合がよいはずです。
そんな最中、UAP対策本部とUFO映像の存在が明らかになります。そこに写るものが「宇宙からの飛来物」なのか「フェイク」なのか、または「他国による新兵器」なのかは未知ですが、米政府にとってその正体は重要ではありません。「仮想敵から国土国民を守るためには宇宙軍が不可欠」というシナリオを米政府が書き、そのためにUFO映像を利用した可能性は否定できません。
ちなみに、そうした米政府と同調しているのが日本政府であり防衛省です。我が国は米国防総省と同時期に「宇宙作戦隊」を創設し、デブリ監視費用も含む宇宙関連費用として724億円の予算を計上しています。（【関連】空自「宇宙作戦隊」発足）
「エリア51」にも使用された手口
米政府による同様の「演出」は、かつて「エリア51」でも使用されました。
1955年に建設が始まり、約60年間に渡ってその存在が隠されたこの「地図にない基地」では、通常の約2倍の高高度を飛ぶU2偵察機やステルス機など、最先端の極秘兵器が開発されていました。そうした極秘兵器が飛翔する姿は、ときにUFOの目撃情報として拡散され、またはそれに乗じたフェイクが流布されましたが、米軍ならびに米政府は沈黙を守って放任し、CIA（米中央情報局）に至っては、それを新兵器の隠れ蓑として利用した形跡さえ伺えます。機密を保持するために米政府は、国民を欺く必要さえあったのです。
エリア51が運用されたのは主に米ソ冷戦下であり、敵は旧ソビエト連邦でしたが、宇宙軍を創設した現在の米国の敵は中国です。実際、宇宙軍の創設に臨んでトランプ前大統領は、「中国の脅威に対して準備する必要がある」と公言しています。
米国が恐れる本当の「脅威」
もし米中間で有事が発生すれば、最初に攻撃を受けるのは双方の通信衛星やGPS衛星、カメラや分析器を搭載したスパイ衛星などです。艦船、軍用機、地上基地が連携を取るイージスシステムのほか、作戦遂行下のあらゆる通信は軍事衛星によって成り立っており、敵対国の戦力にダメージを与えるには、まずは軌道上の軍事衛星が攻撃対象となるわけです。
衛星に対する攻撃を阻止するには、敵対国の衛星や宇宙ステーションの動きを常に監視する必要があり、その実行には「宇宙軍」が不可欠となります。米国の宇宙軍（USSF：United States Space Force）は、陸海空軍や海兵隊などに並ぶ8番目の「軍種」として設立されましたが、これとは違う組織として、統合軍としての宇宙軍（USSPACECOM：United States Space Command）も存在しています。いわば、前者が実行組織だとすれば、後者は陸海空軍などの軍種を超えて作戦を構築し、司令を出す組織です。
1950年代、かつて旧ソ連に人工衛星で先を越された米国は「スプートニク・ショック」に陥り、いつ核弾頭が自国領土に落ちてくるかわからないという恐怖を全国民が味わいました。そのような事態を回避し、または、本当に宇宙人が攻めてきても対処できるよう（？）、米国はいま、宇宙での覇権を守ろうとしています。
宇宙軍備の増強と、継続的な予算確保を確保するために米国は、ときに「未知なる存在」によって作戦行動の詳細をベールに包む必要があるのかもしれません。
【宇宙開発のボラティリティ】は宇宙プロジェクトのニュース、次期スケジュール、歴史のほか、宇宙の基礎知識を解説するコラムです。50年代にはじまる米ソ宇宙開発競争から近年の成果まで、激動の宇宙プロジェクトのポイントをご紹介します。アーカイブはこちら