人材難を補完
経済協力開発機構(OECD)による2014年の調査では、日本の教員の1週間当たりの仕事時間は約54時間(参加国平均約38時間)と調査参加国で最長。とりわけ実験準備が必要な理科は顕著な教科だ。
文部科学省は理科の授業について、教員の負担軽減などのため、実験準備などを行う観察実験補助員の配置を平成25年度から進めている。だが、27年度の全国学力・学習状況調査によると、配置されたのは小学校で約13%、中学校で約5%と人材難などの理由で進まない現状がある。
最新技術の導入により、実験準備にかける時間を短縮できれば、教員の負担軽減につながる。東京学芸大の鎌田正裕教授(理科教育学)は「負担軽減や効率化により生まれた空き時間で、生徒らを野外観察に連れ出すなど、より深みのある学習につなげるための手段として利用してもらいたい」と話している。