コンピューター断層撮影（ＣＴ）を用いた肺がん検診を受けた市民は、肺がんによる死亡率が５割減少したことが茨城県日立市の住民対象の研究で分かった。肺がんは難治療のがんに数えられ、日本ではがん種別で男女合わせた死亡数で最も多い（平成２９年）。ＣＴ検診によってがんの早期発見につながり、死亡率を大幅に下げたとみられ、研究結果は全国の検診のあり方に一石を投じそうだ。（大家俊夫）
◆小さい病変でも発見
日立総合病院呼吸器内科の名和（なわ）健医師が日立市の協力を得て実施し、今月８日、茨城県日立市で開かれた第２６回日本ＣＴ検診学会学術集会で発表した。
日立市民を対象とした同研究は平成１０年から１８年までの間、一般的なＣＴよりも低被曝（ひばく）の「低線量ＣＴ検診」を１回以上受けた１万７９３５人（男性９７９０人、女性８１４５人）とエックス線検診のみ受けた１万５５４８人（男性６５２６人、女性９０２２人）を比較し、２４年までの肺がんによる死亡の割合を調べた。
その結果、死亡率でＣＴ群はエックス線群より５１％減少することが判明した。この結果は今月、学術誌「ジャパニーズ・ジャーナル・オブ・クリニカル・オンコロジー」に掲載された。
