教育・子育て

KDDIやライザップ、英語教育に異業種がチャレンジ…事業見直しも (1/3ページ)

 訪日外国人の増加などで注目を浴びる英語教育ビジネスで異業種企業のチャレンジが続いている。各社は人工知能(AI)に関する技術を生かした学習システムや、英語学習に不可欠なやる気を維持するための仕掛け作りなど、それぞれの本業で培ったノウハウを強みにしようと奮闘中だ。語学ビジネス産業の市場規模は約8700億円とみられ、来年に迫った東京五輪・パラリンピックや小学校での英語の教科化といった追い風も吹く。ただし新規参入企業の多さは競争の激しさの裏返しでもあり、事業の見直しを余儀なくされるケースも出てきている。

 携帯大手も英語

 音の正確さは☆3つ、リズムは☆4つ、イントネーションは☆3つ-。

 コンピューターに接続されたマイクに向かって英語を話すと、AIによる評価が表示される「発音自動評価システム」。英会話教室大手のイーオンが1月から、生徒専用の自宅学習サイトで公開した新機能だ。

 このシステムをイーオンとともに開発したのは携帯電話大手KDDIの子会社KDDI総合研究所。昨年イーオンを買収したKDDIが、イーオンの事業とKDDI総研のAI関連のノウハウをひきあわせる形で誕生したタッグだ。

 システム作りはまずイーオンの教師陣や大学教授らが「正しい英語の発音」の基準を定めるところからスタート。さらにイーオンの生徒やネーティブスピーカーが例文を読み上げた音声データを集め、これらの音声に対するAIによる評価がイーオンの教師陣らによる評価と同水準になるまで性能を磨き上げた。

Recommend

Ranking

アクセスランキング

Biz Plus