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組み体操事故、依然4000件 事例集で安全策を提案

 転落、崩壊による事故の危険性が指摘されている運動会や体育祭での組み体操事故が、事故防止対策推進事業が始まった平成26年度からほぼ半減したものの、30年度も1年間で4千件を超えたことが、日本スポーツ振興センター(JSC)による災害共済給付医療費支給件数のまとめで分かった。

 JSCは過去の具体的な事故の起き方や有効な防止策をまとめた事例集を専用サイト「学校安全Web」で公表するとともに、事故防止対策について医師や弁護士、大学教授ら専門家が講演するセミナーを開催する。

 まとめによると、小学校から高校・高専までの学校の体育行事で起きた組み体操などの事故で治療を受けた人の医療費支給件数は、26年度が8592件だったのが28年度は5271件、29年度は4725件と年々減少したものの、30年度にも4146件(速報値)あった。

 同センターのデータでは昭和44年度以降、組み体操事故で9人が死亡、92人に後遺障害があった。特に「タワー」「ピラミッド」などの演技で事故が多く、高さによらず負傷者が出ているとした。また、騎馬戦やむかで競走、棒引き・棒倒しといった競技でも深刻な事故が発生していることや、訴訟になった例なども紹介している。

 その上で事例集は、それぞれの演技、競技での安全確保のための工夫をイラスト付きで提案。確実に安全が見込めないときは中止するよう求めるスポーツ庁の通知を再掲し、注意喚起した。

 6年目となる事故防止セミナーは、8月の神戸から12月の前橋まで全国の県庁所在地13カ所で順に開催する。各地の開催予定の詳細、参加申し込みは学校安全Webで。

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