米景気は来年終盤にも後退 グッゲンハイム、ディフェンシブ準備訴え

提供:ブルームバーグ

 2900億ドル(約32兆5800億円)余りを運用する米投資会社グッゲンハイム・パートナーズは、株式相場は概してリセッション(景気後退)の2年前に上昇し、1年前から下落するというモデルを基に、米国経済は2019年終盤にもリセッション入りする可能性があるとするリポートをまとめた。

 それによると、近い将来に景気後退入りするリスクは低いが、長期のリスクは高まっている。18年も堅調な投資利益を稼げる可能性はあるが、投資家はクレジットスプレッド(債務不履行リスクに応じて上乗せされる金利)拡大と株価のバリュエーション(割高か割安かの評価)低下に備え、1年以内にディフェンシブなポジションへと転じる準備をすべきだと呼び掛けた。

 リポートの著者である同社のグローバル最高投資責任者(CIO)であるスコット・マイナード氏らは「過去5回の景気サイクルでは、景気後退入りの2年前から1年前までの1年間でS&P500種株価指数は平均16.2%上昇していたが、最後の1年間は3.8%下落した」と指摘。このモデルに基づくと、19年終盤から20年半ばに次の景気後退が始まることになるという。

 同社は失業率と自然失業率との差、米国債利回り曲線、金融政策のスタンスなど6つの先行指標を分析。この結果、「まだ2年程度は米国経済に拡大の余地がある」と示唆されたとしている。

 同社は1970年から2007年までの間に景気後退が始まった5つの景気循環を調査した。(ブルームバーグ Cormac Mullen)