ワールド、東証再上場　市場の“下馬評”跳ね返せるか

　２００５年に経営陣による自社買収（ＭＢＯ）で上場を廃止してから１３年。東京証券取引所第１部に再上場したアパレル大手のワールドの初値は、売り出し価格を５％も下回る２７５５円にとどまった。投資家の厳しい視線にさらされる中、今後は初値で示された市場の“下馬評”を跳ね返せるかが問われる。

　東証によると、ＭＢＯで上場廃止となった企業は０１～１７年で１３５社で、このうち１３社が再上場を果たした。ＭＢＯは株主の短期的な意向に左右されない経営で企業価値の向上が目指せる利点があり、業界関係者は「オーナー企業が事業の自由度を高める目的で実施するケースなどが多い」と分析する。

　ただ、一度は市場から“退場”した企業の再上場に投資家の視線は冷ややかだ。初値は１４年のすかいらーくホールディングス（ＨＤ、当時すかいらーく）こそ売り出し価格と同額だったが、昨年のスシローグローバルＨＤや６日のナルミヤ・インターナショナルはワールド同様、売り出し価格を下回った。

　低評価の背景には、再上場後の企業価値向上に対する投資家の疑念がある。ＭＢＯは株式を買い取る企業の資金供給源が投資ファンドであるケースも少なくないが、その場合に「ファンドが事業拡大より手仕舞いを目的に再上場することが往々にしてある」（楽天証券経済研究所の窪田真之チーフ・ストラテジスト）とされている。

　「株主よりも経営者側が情報優位となりがち」（大和総研の太田珠美主任研究員）なＭＢＯの特性も踏まえて東証も１６年、再上場における上場審査についての意見募集を実施。企業向け手引き書にはＭＢＯと再上場との関連性や、ＭＢＯ時に株価に上乗せされたプレミアム配分の適切性などが再上場審査の視点として盛り込まれた。「（初値の）厳しい評価を厳粛に受け止め、投資家の期待に応えたい」。再上場後の会見でワールドの上山健二社長は表情を引き締めた。

　日本取引所グループの清田瞭最高経営責任者は２６日の会見で、「再上場したのであれば、本当に株主との対話を重視してガバナンス、企業価値の向上を目指してもらいたい」と注文をつけた。（佐久間修志）