経済成長進む新興国、肥満や糖尿病が社会問題化

遅い夕食や運動不足、コンビニも普及

　アジアの新興国で経済成長が進む中、肥満が大きな社会問題となっている。都市部を中心にライフスタイルが大きく変わり、高カロリーな食生活や運動不足によって糖尿病の患者も増加。医療費の増加など深刻な影響をもたらしかねないとして、専門家は警鐘を鳴らしているが、有効な対策は見いだせていない。

　◆知識とバランス欠如

　約１３億の人口のうち、およそ３人に１人が菜食主義者とされるインド。ヨガの盛んな健康大国のイメージがある一方、世界でも屈指の糖尿病大国でもある。国際糖尿病連合によると、２０１７年のインドの糖尿病患者数は７２９０万人で、中国に次いで２位。だが４５年には１億３４３０万人となり、中国を抜くと予測されている。

　インドの医療研究機関「全国糖尿病・肥満・コレステロール連合」のアノープ・ミスラ代表は「菜食主義者でも油と砂糖の多く入った食事を好む。知識とバランスの欠如が患者を増やしている」と話す。夕食を午後１０時以降にとって直後に寝る食習慣、過酷な気候や大気汚染による屋外運動の妨げも原因という。

　ニューデリー中心部の菓子店では、甘いシロップをたっぷりかけた商品が並ぶ。だが最近では売れ行きが落ち、砂糖の使用を控えた菓子も。店主は「甘いものを控えるより、スマートフォンをやめて運動した方がいいはずだ」と顔をしかめた。

　◆間食の文化根付く

　ご飯や肉類、ハンバーガー、甘い味付けのスパゲティを炭酸飲料で流し込む…。フィリピンではおなじみの光景だ。炭水化物中心で野菜はほとんど食べない。朝昼晩の食事に加え「メリエンダ」と呼ばれる間食の文化も根付いており、肥満を加速させている。

　保健省によると、糖尿病は今や国内の死因第６位。幹部は「糖分や塩分の少ない食生活に移行しなければ、悪化の一途をたどる」と状況を深刻視する。

　フィリピンでは国内総生産（ＧＤＰ）の成長率が年６％を超える経済の伸びに伴って「肉食化」が加速。さらにコンビニが急速に普及して、夜中でも容易に食料を調達できるようになり、減量へのギアチェンジは容易ではない。

　また、マレーシアは世界保健機関（ＷＨＯ）の調査で、２０～７９歳での糖尿病患者の割合が１６．７％と、アジアの中で圧倒的に高い。肥満率の調査でも突出した数字だ。

　クアラルンプールのドーナツ店経営者は「イスラム教の影響で酒を飲まない人が多く、代わりに甘いものの需要が高い」と指摘する。使用するチョコレートや砂糖の量は多め。「味は保証付き。体重や健康さえ気にしなければだけれど」と話した。（ニューデリー、マニラ　共同）