モルディブ　ワクチンツーリズムで復興狙う

　観光業が国内総生産（ＧＤＰ）の６割近くを占めるモルディブは、人口５３万人のインド洋に浮かぶ小国であり、水上コテージなどのリゾートで知られる。２０１０～１９年は観光業の好調により年平均６％強の成長を遂げたが、新型コロナウイルス禍で打撃を受けた２０年のＧＤＰの落ち込みは３割超と大きく、コロナ前の水準を回復するのは２３年にずれ込む見通しである。

　昨年３月に国内初の新型コロナ感染者が確認されると、モルディブ政府は即座にビザ発給を停止した。また、４月に首都マレで市中感染が確認されると２カ月間のロックダウン（都市封鎖）を実施。政府の素早い対応に加え、国土が小島からなる地理的な感染の広がりにくさを背景に、早期に感染拡大を抑えることに成功した。観光客の受け入れは４月にいったん停止したものの、７月には再開し、現在は新型コロナ前の６割まで回復した。

　さらに、モルディブ政府は２１年２月から国籍に関係なく全住民を対象にワクチン接種を開始した。少なくとも１回はワクチンを接種した人の割合は、住民の５５％超に達し、特に観光従事者では約９０％に上る。

　ワクチン接種の進展を受けて、観光相は４月に観光復興のため、モルディブ滞在期間中にワクチン接種を受け休暇を楽しむ「３Ｖ（Ｖｉｓｉｔ、Ｖａｃｃｉｎａｔｅ、Ｖａｃａｔｉｏｎ）」戦略を掲げた。国民のワクチン接種が完了次第、すぐにも観光客に対するワクチンプログラムを開始する意向だ。

　感染者数は４月中旬以降、急速に増加しており、入国時の検疫およびマレ周辺での行動制限が強化されている。しかし、モルディブは１島１リゾートであるため、感染が拡大するマレを経由せずにリゾート島に行くことが可能であり、早期のワクチンツーリズムの導入が期待される。（日本政策投資銀行経済調査室　鹿野百香）（編集協力＝日本政策投資銀行）